再エネ調達を前に進める次世代の意思決定セミナー開催

Booost、再エネ調達の意思決定をテーマにしたセミナーを開催

Booost株式会社は、再生可能エネルギー調達に関する全4回のセミナーシリーズの第2回目を2026年6月24日にオンラインで開催しました。このセミナーでは、脱炭素社会に向ける企業の取り組みとして、「2030年目標を達成する企業は何が違うのか」というテーマのもと、再エネ調達を進めるための社内合意形成の重要性について探りました。

セミナーの背景

近年、企業の脱炭素目標達成への道筋は大きな注目を集めています。特に再エネ調達は、検討フェーズから実行フェーズへと移行しているものの、実際の導入には多くの壁があります。特に以下のような課題があげられます。

- 中東情勢やGHGプロトコルの改定などにより、意思決定が難航する。
- 確保した見積りが評価や比較に止まり、次のステップに進めない。
- 結果的に従来の方法に戻ってしまう。
- 費用対効果中心の評価に偏り、再エネ調達の本来の価値が見えにくくなる。
- 経営の各部門間での合意形成が不足している。

このような現状を踏まえ、本セミナーは再エネ調達を実行に移すために必要な意思決定構造を整理し、各ステークホルダーの協力を得るための方法論を提供しました。

セミナーの概要

タイトルは「第2回なぜCFO・事業部で止まるのか？再エネ調達を前に進める社内調整の進め方」です。参加者は、初回参加時に整理した共通ボトルネックや、社内での評価基準をもとにさらなる段階へと進むためのステップを学ぶ機会となりました。

登壇者である藤原淳人は、再エネ調達の意思決定を進めるための「ステークホルダー統合評価軸の固定方法」や、合意形成のための巻き込みプロセスを詳しく解説しました。