震災から15年、個人の防災意識と備蓄実態の調査結果

2025年に実施された調査によると、震災から15年が経過した今でも、日本国民の防災意識は高まっています。デジタルマーケティングを手がける株式会社バリューファーストが運営する「みんなの声研究Lab」が20代以上の男女400名を対象に行った最新のアンケートでは、82%以上が地震に不安を感じていると答えました。日本は地震大国であり、震度6強以上の地震が頻繁に発生しているため、この数値は決して驚くべきものではありません。しかし、国民の多くが南海トラフ地震や首都直下地震といった大規模地震の危険性を認識していることも、調査から明らかになりました。

また、全体の7割以上の回答者は自宅で何らかの防災対策を実施しており、その中で特に約4割が3日分の防災備蓄を整えていることがわかりました。これは、政府や自治体が提唱する「まずは3日間を自力で生き延びる」という基本的な指針が広く浸透していることの証であり、各家庭での具体的な行動に結びついています。

地域別に見ると、備蓄が充実しているのは奈良県や熊本県、岩手県などであり、一方、山形県や岡山県では「備えていない」と回答した人の割合が高いことも分かりました。

調査結果の中で特に注目すべき点は、33.50%の人々が防災グッズの見直しを行っていないという現実です。これは、災害に備える意識がある一方で、備蓄品の管理や更新が後回しになっている可能性を示唆しています。防災グッズの見直しは頻繁に行うことが推奨されており、特に季節の変わり目ごとに見直すことが重要です。春夏と秋冬では必要なアイテムが異なるため、半年ごとの見直しが賢明です。

更に、災害対策として注目されるのが「ローリングストック」。備蓄品の管理という考え方が浸透しており、日常的に消費しているアイテムを少しずつ補充することで、常に新鮮な備蓄を保つことが可能です。家族間や知人との情報共有も行われていることから、個人だけでなくコミュニティ全体での防災意識が広がっていることがうかがえます。

以上の結果から、大規模な地震に対する高い危機感と、具体的な行動が結びついていることが確認されました。防災は一過性の問題ではなく、日常的に意識するべき重要なテーマであることが強調されています。災害はいつ発生するかわからず、それに備えるためには、一人ひとりができる限りの備えておくことが肝心です。私たち全員がさらなる備えを進めていく必要があります。詳細な調査結果については、バリューファーストのウェブサイトを訪れて確認してみてください。防災は全員の責任です。