働き方改革の先に、メンタルヘルス対策の重要性:booost healthがGoogle for Startups Demo Day Asia 2024で登壇
現代社会において、働き方改革が進み、多様な働き方が許容される一方で、労働者のメンタルヘルス問題やストレス増加が深刻化しています。特に日本においては、カウンセリングに対する抵抗感や、セルフケアの重要性に対する認識不足など、独自の課題を抱えています。こうした状況の中、従業員のメンタルヘルス対策は、企業にとって喫緊の課題となっています。
この課題解決を目指し、予防と生産性向上に重点を置いたメンタルヘルス対策を提供する
booost health株式会社は、2024年6月6日に開催された
Google for Startups Demo Day Asia 2024に登壇しました。本イベントは、日本、韓国、インドの女性起業家・スタートアップ12社によるピッチコンテストです。
「BOOOST」:デジタルツールとコーチの伴走で、メンタルのセルフケアを支援
booost health株式会社が提供する「BOOOST」は、社員のメンタルヘルスを強化し、組織全体の生産性向上を支援するサービスです。BOOOSTは、認知行動療法を基に設計されたデジタルコーチングと、専属コーチによる伴走支援を組み合わせることで、社員のメンタルの変化に気づき、セルフケアを習慣化することを目指しています。
従来のメンタルヘルス対策の限界とBOOOSTの独自性
従来の従業員支援プログラム(EAP)は、メンタル不調の兆候が見られた際に、専門機関への相談を促すことが一般的でした。しかし、日本の文化では、カウンセリングに対する抵抗感や、相談することへのハードルが高いという現状があります。そのため、EAPの利用率は低く、効果的なメンタルヘルス対策とは言えないのが現状です。
BOOOSTは、こうした課題を克服するため、以下の3つの特徴を備えています。
1.
セルフケア重視: 日本の文化に適応したモデルとして、セルフケアを重視し、メンタルヘルスではなく、パフォーマンスを上げるためのメンタルケア・コーチングを提供しています。
2.
デジタルツール: 定期的なセッションを通して、メンタルの変化を客観的に認知し、課題の特定、ユーザー自身が取り組むアクションを決定することで、セルフケアを促進します。
3.
専属コーチによる伴走: ユーザーの変化に応じて最適なコーチを専属で配置し、継続的に伴走することで、モチベーション維持や目標達成を支援します。
企業での利用実績:生産性向上、健康意識・仕事への意欲向上
実際に企業での利用では、80%以上の利用者がBOOOSTに満足しており、週次で申告するコンディションスコアは50%上昇、100%が健康意識・仕事への意欲や生産性が向上したという報告があります。
booost health株式会社:働く人の心身の健康を支援するスタートアップ
booost health株式会社は、2022年5月に設立された、組織と個人の持続的成長を実現する伴走型トレーニングクラブ「BOOOST」を提供するスタートアップ企業です。代表取締役CEO・創業者の芳賀彩花氏は、東京大学文学部社会心理学専修課程卒業、IESE Business School MBA卒業、マッキンゼー&カンパニーでの経験を経て、「日本の働く人々をもっと心身ともに健康にしたい」という強い思いからbooost healthを創業しました。
今後の展望:メンタルヘルス対策の普及と社会への貢献
booost health株式会社は、今後も「BOOOST」を通じて、社員のメンタルヘルスを支援し、より働きやすい環境づくりに貢献していくことを目指しています。
参考情報
booost health株式会社:https://booost.health/
Google for Startups Demo Day Asia 2024:https://startup.google.com/intl/ja_ALL/programs/demo-day-asia/tokyo