気候変動に立ち向かうスノースポーツ業界の提言の重要性

POW JAPANの気候変動提言とスノースポーツの未来

一般社団法人Protect Our Winters Japan（POW JAPAN）は、気候変動がスノースポーツへ及ぼす影響に対する危機感から、2026年11月4日に自由民主党ウインタースポーツ＆リゾーツ議員連盟の会合に参加しました。この会合は、スノースポーツが直面する問題に真剣に取り組む重要な場であり、POW JAPANとその仲間たちは提言を行い、気候変動に対する具体的なアクションを示しました。

気候変動がスノー業界にもたらす影響

スノースポーツは、日本の冬の文化や経済に深く根ざしています。しかし、気候変動の進行はこの業界に厳しい影響を及ぼしています。特に、スキー場の積雪量や営業状況は、環境の変化によって大きく左右されるため、これを環境指標として利用する提案がなされました。

POW JAPANの事務局長、高田翔太郎氏は、スノー業界が自らの危機感を表明したことを評価し、これをきっかけに温室効果ガスの削減を目指す取り組みの重要性を指摘しました。彼は「失った物は取り戻せない」と警鐘を鳴らし、現場の声を政策に反映させることが求められると強調します。

提言内容の詳細

提言では、スノーリゾートの持続的発展を目指すため、以下の2点が求められました：
1. 気候変動による影響を詳細に調査・検討すること
2. スキー場の積雪量や営業状況を「気候変動の影響を示す分かりやすい環境指標」として活用すること

これに基づいて、議員連盟は「スノーリゾート国際競争力強化と持続的発展に関する決議」を採択し、環境に配慮した設備の導入を進めることを確認しました。

アスリートからの期待の声

会合には現役のアスリートたちも参加しており、POW JAPANのアンバサダーである小野塚彩那選手と佐藤亜耶選手は、スノースポーツを守るための議論が重要であると訴えました。小野塚選手は、日本の雪に惹かれ訪れる多くの観光客を引き続き迎えるためにも、雪を守ることが不可欠であると述べ、現場で活動するアスリートたちの声をしっかりと届かせる重要性を強調しました。

一方、佐藤選手は地元、新潟の議員にもこの議論に積極的に関わってほしいという思いを表しながら、スノースポーツに関わる人々が国の予算や支援制度に関心を持つことも大切であると語りました。

研究による未来の予測

さらに、北海道大学の吉沢直氏を中心とした研究によれば、気候変動が続けば日本のスキー場の未来は暗いものになると予測されています。世界平均気温が4℃上昇した場合、全国で安定し全面営業できるスキー場は僅か7カ所に限られるとのことです。2℃の上昇に留まれば、高地のスキー場は営業可能性を維持できる見込みですが、温暖化をどこまで抑えられるかがカギとなります。

行動は今必要

スキー場の現場では、すでに雪の変化を実感する声が多く上がっています。八方尾根開発では再生可能エネルギーの利用など、脱炭素に向けた取り組みも進められています。地域社会が一丸となって気候危機に立ち向かい、次世代に冬を残すための行動が必要です。

国の策定する「第4期スポーツ基本計画」では、気候変動の影響を評価し、具体的な対策を進めることの重要性が盛り込まれており、POW JAPANはこの視点を確実に政策に反映させるよう働きかけています。