商船三井が13 Mari社に出資、新たな環境対応技術を推進へ

商船三井が13 Mari社に出資、新しい環境技術の展開

株式会社商船三井は、新たなGHG排出削減ソリューションの開発及び提供を目的に、船舶に設置可能なうろこ型の水流改善装置を開発する米国の企業、13 Mari Ltd.に出資しました。この取り組みは、海洋輸送の環境負荷を軽減し、持続可能な海運業の実現を目指しており、注目を集めています。

省エネ技術の特長

13 Mari社が開発したうろこ型水流改善装置は、航空機の翼形状や自動車のエアロダイナミクスなど、様々な分野で使用されている技術を応用しています。装置は船体近くの水流を制御し、抵抗を減少させることで、船舶の性能を最大限に引き出すことを目的としています。この装置を船側に10〜20個装着することで、GHGの約3〜7%の削減が見込まれ、燃費の向上が期待されています。

環境へのインパクト

商船三井は、この新技術が特に中小型船における省エネの導入に貢献すると考えています。これまで風力推進装置の導入が難しかった小型船分野でも、コンパクトなこの装置を利用することで、環境配慮が進む可能性があります。また、船舶の新型設計や、寄港地の制約により次世代燃料船の導入が進んでいない状況においても、当社がファーストムーバーとなることで、新技術の導入を促進し、業界全体のGHG排出削減を進めていく考えです。

商船三井の環境目標

商船三井は「商船三井グループ環境ビジョン2.2」を策定し、2050年までにネットゼロ・エミッションの達成を目指しています。今回の出資は、その基本戦略「さらなる省エネ技術の導入」の一環として位置づけられています。商船三井は自社グループ内のGHG排出削減のみならず、社会全体の低・脱炭素化に貢献することを目指します。

新技術の普及への期待

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この新技術は、船舶の設計や運用に革命を起こす可能性を秘めています。特に、艦船の水の流れをコントロールすることで、燃費の向上と航行の安定を実現することは、海運業界にとって大きなメリットとなります。13 Mari社は、流体力学の最新研究を基に、世界規模での技術展開を計画しており、2026年には数十隻の船舶にこの装置の搭載が期待されています。

新たな技術の導入は、商船三井に限らず、海運業界全体の環境対応を加速させることになるでしょう。他の企業との連携や導入が進むことで、持続可能な未来に向けた大きな進歩が見込まれます。商船三井の取り組みは、海運業界に一石を投じるものとして、今後の目が離せない状況です。