IT人材の副業実態調査から見える新たな働き方の潮流

IT人材の副業実態に迫る最新調査

パーソルホールディングス株式会社とその関連会社であるパーソルイノベーション株式会社が、IT人材をターゲットに行った副業に関する実態調査が注目を集めています。この調査の目的は、副業経験や今後の副業意向を明らかにし、IT業界における働き方の変化を探ることです。

調査の概要と目的

今回の調査は、1,053人のIT人材を対象に行われ、職業としてはデジタルマーケター、データサイエンティスト、エンジニアなどが含まれています。調査の結果は、現在の働き方の背景を理解する上で非常に重要なデータを提供しています。

副業経験と今後の意向

調査によると、54%を超えるIT人材が副業を経験しており、その中で91.7%が今後も副業を希望しているという結果が出ています。これは、一般的な会社員に比べて、IT業界において副業への興味が高いことを示しています。また、66.7%が副業を「実施したい」と回答しており、副業がキャリアの一環として受け入れられている様子が伺えます。

転職の実態

副業経験のあるIT人材の68.5%が副業先の企業に転職したことがあり、これに対する意欲も高まっています。副業未経験者の中でも「機会があれば転職を検討したい」との回答が33.1%に上り、副業がキャリアの新たな可能性を広げるツールとして機能し得ることが分かりました。

副業の内容と市場の傾向

副業で多く選ばれていた内容は「広告・SEO・SNS運用」が最も多く、続いて「コンテンツマーケティング」「アクセス解析・サイト改善」が挙げられます。これらの業務は、デジタルマーケティングに関連する傾向が強いことが特徴です。また、IT人材が1週間に副業に割く時間は「6～10時間」が最も多く、実際の働き方がどのようにシフトしているのかを示しています。

副業から得られる収入

副業月収の調査によると、「5万円以上10万円未満」が最も多く、同時に高収入を得るIT人材の中にはプロダクトマネジメントやプロジェクトマネジメントで月30万円以上を稼いでいるケースもありました。これは、デジタル技術の進化に伴い、市場が求めるスキルセットも高度化していることを反映しています。

企業の取り組みと今後の展望

パーソルグループの内田本部長は、副業は社員の自己実現やスキルの社会還元につながると強調しています。今後もIT人材の副業を促すことで、個人と社会の幸せを広げることが重要であるとしています。特に、2030年には最大79万人のIT人材不足が見込まれることから、副業がその解決手段の一つになる可能性があると考えられています。