商船三井グループ、Twelve社への出資で脱炭素化推進へ

商船三井グループの脱炭素化戦略

商船三井グループの100%子会社、MOL Switch LLCが合成燃料を開発する米国のTwelve Benefit Corporationに出資したことで、グループ全体の脱炭素化戦略が加速しています。この施策は、2024年7月に行われたもので、Twelve社は以前の資金調達に続いて、2025年2月にもさらなる資金を調達しています。

合成燃料とは？

合成燃料、特にTwelve社が開発している「E-Jet®」や「E-Marine™」は、再生可能エネルギー由来のグリーン水素とCO2を組み合わせて作られる液体燃料です。これらの燃料は既存の航空機や船舶でそのまま使用できる「ドロップイン燃料」として位置づけられており、化石燃料に比べて90%以上の温室効果ガス削減が可能です。

経済界との連携

Twelve社はすでに、Alaska AirlinesやMicrosoft、International Airlines Groupとのオフテイク契約を締結しており、さらにVirgin Voyagesとの船舶燃料パートナーシップも結んでいます。これらの取り組みは、海運業界を含む他の産業においても脱炭素化を進める重要なステップです。また、商船三井グループは「BLUE ACTION 2035」という経営計画の下で、社会インフラ企業へと成長することを目指しています。

環境ビジョンと未来

商船三井グループは2050年までのネットゼロ・エミッションを目指して、合成燃料の普及に注力しています。この目標に向けた取り組みとして、今回のTwelve社への出資が大きな役割を果たすと期待されています。Twelve社の役員であるNicholas Flanders氏も、この技術が持続可能な未来に貢献することを強調しています。

Twelve社は2016年に設立され、カリフォルニア州を拠点にしています。環境に優しいクリーンエネルギーの普及は、商船三井グループにとっても持続可能な成長の鍵となるでしょう。今後の展開に大いに期待が寄せられています。詳細はTwelve社の公式サイトをチェックしてください。Twelve社公式サイト