東京応化工業が地熱発電導入、脱炭素への新たな一歩を踏み出す

地熱発電の新たな導入事例

東京応化工業株式会社は、九電みらいエナジー株式会社と連携し、熊本県内の阿蘇工場および阿蘇くまもとサイトに地熱発電を利用したオフサイトコーポレートPPAを導入したことを発表しました。この取り組みは、半導体材料メーカーとしては初の試みとなります。

地熱発電の特徴

地熱発電は、24時間365日安定して電力を供給することができるため、再生可能エネルギーの中でも非常に高い設備利用率を誇ります。また、天候や時間帯に左右されないため、クリーンなエネルギー源としての期待が高まっています。最新のデータによると、2023年度における日本の再生可能エネルギーの総発電量に占める地熱発電の割合は高く、特にその安定性が評価されています。

導入の詳細

今回のスキームでは、九電みらいエナジーが保有する四カ所の地熱発電所から供給される再生可能エネルギーを、九州電力を通じて東京応化工業の2つの工場に供給します。この結果、年間約50%の電力が地熱に由来することになり、年間で約1,730トンのCO2排出削減が見込まれています。

企業の脱炭素方針

東京応化工業は、「豊かな未来、社会の期待に化学で応える“The e-Material Global Company™”」を経営ビジョンとして掲げ、2050年までにカーボンニュートラルを目指しています。地熱発電の導入は、この目標に向けた具体的な施策として重要な位置を占めています。今後も、環境への影響を低減しながら、安定したエネルギー確保を進めていく考えです。

一方の九電みらいエナジーは、再生可能エネルギー事業を強化し、グリーンエネルギー企業としての地位を確立することを目指しています。地熱だけでなく、太陽光や風力、バイオマスなど多様な電源を持つことが強みとなっており、顧客ニーズに合わせたサービスの提供にも積極的に取り組んでいます。