運動通信社が創業10周年を機に新たな経営体制を発表

運動通信社が新たな一歩を踏み出す

株式会社運動通信社（本社：東京・港区、代表取締役社長：黒飛功二朗）が創業10周年を迎え、この節目を「第二創業」と位置づけ、経営体制を大幅に刷新することを発表しました。新たな体制のもとで、より一層の成長戦略を推進する意向です。

新しい舵取り役

2025年9月30日の発表によると、創業者の黒飛功二朗氏は代表取締役社長を退任し、翌日からは若村祐介氏が新たに代表取締役社長CEOに就任します。若村氏は過去10年間にわたって運動通信社の成長を支えてきた経験を活かし、今後の経営を担うことになります。

一方で、黒飛氏はFounder兼CVOとして新設の「事業創造本部」を率いることになり、自らのビジョンを基に新規事業の創出に注力するとしています。

テクノロジーの融合

新たに加わる齋藤将平氏がCTOとして事業創造本部に参画することで、クラウドやAI、デジタル変革の分野における知見がさらに強化されます。齋藤氏はKDDIグループでの経験を持ち、技術を活用したスポーツ界の社会課題解決に寄与することを目指しています。

スポーツブルの進化

運動通信社は、これまでに「スポーツブル」を通じて年間約17,000試合の学生スポーツを配信し、最大で2,740万MAUを達成しています。このサービスによって、スマートフォン一つで誰でも楽しめるスポーツ環境が整い、日本の学生スポーツ配信文化の定着に貢献しました。

「スポーツブル」により、スポーツファンだけでなく、一般の視聴者にも魅力を届けられるプラットフォームを構築しています。

社会課題への取り組み

学生スポーツ界は少子化や指導者の負担、地域格差など多くの社会課題に直面しています。新設の事業創造本部では、AI技術の標準実装を目指し、運営の効率化や持続可能な仕組みづくりに挑戦していく予定です。この新しい取り組みによって、学生スポーツ界の未来を切り拓くことが期待されています。

経営陣からのコメント

新社長の若村祐介氏は、この10年間の歩みを支えてくれた全ての関係者に感謝の意を表しつつ、第二創業に向けたビジョンを掲げています。社会が抱える課題に対し、スポーツの可能性を活かす解決策を提案していくことが使命であると語っています。

一方、黒飛氏は運動通信社が積み重ねてきた挑戦と成長を財産として、新社長に経営を託すとともに、事業創造本部でテクノロジーとビジョンの融合を進めていくことを約束しました。

未来への展望

運動通信社はこれからの10年を見据え、既存事業の成長と新規事業の創出を通じて「第二創業」としての新たなスタートを切っています。制度と技術の進化がもたらす新たなスポーツ文化の創出に向けて、次世代のスポーツビジョンを描いていく決意です。

運動通信社の変革は、単なる企業の成長に留まらず、社員やユーザー、そして社会全体へスポーツの力を届ける重要な一歩といえるでしょう。これからの展開に目が離せません。