2025年の出社に関する実態調査：兼ねてからのリモート希望と対面需要の葛藤

2025年の出社に関する実態調査

2023年の調査結果は、出社スタイルに大きな変化をもたらしています。パーソルキャリア株式会社が運営する『Job総研』は、665名の社会人を対象にした「2025年出社に関する実態調査」を実施しました。コロナ禍の影響を受けた職場環境の変化や、出社の必要性についての回答を分析し、注目のトピックをまとめました。

調査概要

この調査は、2025年における出社頻度の理想と実態を探るもので、対象者は20代から50代の男女でした。調査内容にはコロナ禍後の出社回帰の傾向とそれに伴う価値観の変化、出社の必要性や希望する働き方が含まれています。参加者675名の意見をもとに、現在の出社状況や希望頻度がどのように変わって来ているのかを見ていきます。

出社回帰の流れ

調査結果では、全体の54%の参加者がコロナ後に出社頻度が減少したと回答しています。具体的な内訳としては「とても頻度が減った」16.7%、「頻度が減った」10.6%といった具合に、減少傾向が顕著です。それに対し、2025年の希望出社頻度では「週5出社」が37.6%と最多となり、「週4」や「週3」も一定の希望が見られることが分かります。

理想の出社頻度

出社回帰の背景には、上司と部下の意見一致があるようで、部下の66.2%が「上司に出社してほしい」と回答し、逆に上司の71.4%も「部下に出社してほしい」との回答が得られました。このことは、対面でのコミュニケーションを重視する傾向が強まっていることを示しています。

出社への意識

出社には前向きな回答が多数を占め、理由としては「同僚や上司と直接会話したい」というニーズが43.7%と高いものの、後ろ向きの理由としては「通勤時間がかかる」という意見が74.8%を占めます。このように、出社を希望する気持ちと実際の通勤の負担との葛藤が浮き彫りになっています。

出社の必要性

全体で65.2%が「出社は必要だ」と感じている中、「質の高いコミュニケーションができる」「リモートでは意思疎通に限界を感じた」という理由が多く挙げられており、出社することで得られるメリットは大きいことがわかります。この調査からは、リモートワークの利点を享受しながらも、対面でのコミュニケーションが重要視されることが示されています。