コンクリート関連事業者必読！最新JIS規格解説書『JIS使い方シリーズ　レディーミクストコンクリート［JIS A 5308:2024］改訂4版』発売

一般財団法人日本規格協会（JSA）より、コンクリート関連事業者必読の書籍『JIS使い方シリーズ　レディーミクストコンクリート［JIS A 5308:2024］改訂4版　―発注，製造から使用まで―』が6月27日に発売されました。

本書は、2019年に発行された『JIS使い方シリーズ　レディーミクストコンクリート［JIS A 5308:2019］改訂3版　―発注，製造から使用まで―』の改訂版です。2024年に行われたJIS A 5308の大幅な改正内容を詳細に解説しています。

今回の改訂版では、JISだけでなく、土木学会のコンクリート標準示方書や、日本建築学会の建築工事標準仕様書JASS 5（鉄筋コンクリート工事）、国土交通省の土木工事共通仕様書や公共建築工事標準仕様書の改定への対応についても記述されています。

レディーミクストコンクリートの発注、製造、購入、使用について多角的な視点で解説することで、関係するすべての技術者の方々の理解を深めることを目指した一冊です。

# 本書の特徴

今回の規格改正に携わった委員らの執筆による確かな解説。
コンクリート製造者だけでなく、コンクリートの発注者、使用者にとっても参考になる内容。
関連基準である、建築工事標準仕様書JASS 5（日本建築学会）やコンクリート標準示方書（土木学会）をあわせて解説。

# 目次

1. レディーミクストコンクリートのJISについて
1.1 レディーミクストコンクリートのJISの歴史
1.2 2024（令和6）年のJIS A 5308の主な改正内容
1.3 現行JISの規定内容
1.4 レディーミクストコンクリートのJIS マーク表示製品とは
1.5 産業標準化法による認証制度について
1.6 JISマークの認証指針について
1.7 レディーミクストコンクリートのJISマーク表示製品の利用について
2. JIS A 5308 とコンクリート仕様書・示方書との関連
2.1 日本建築学会建築工事標準仕様書　JASS 5（鉄筋コンクリート工事）
2.2 土木学会コンクリート標準示方書
2.3 各官公庁における仕様書
3. レディーミクストコンクリートの発注
3.1 レディーミクストコンクリートの品質規定
3.2 設計条件の確認
3.3 施工条件の設定
3.4 レディーミクストコンクリート工場の選定
3.5 レディーミクストコンクリートの発注
3.5 試し練りと配（調）合の決定
4. レディーミクストコンクリートの製造
4.1 レディーミクストコンクリートの製造管理
4.2 品質保証
5. レディーミクストコンクリートの検査
5.1 JIS A 5308による品質検査
5.2 JASS 5による品質管理・検査
5.3 土木学会コンクリート標準示方書による検査
参考
1. 認証申請書の例
2. JISマーク認証審査におけるQ & A
3. レディーミクストコンクリートに関わるJISCBA解釈集
4. JIS A 5308と対応国際規格との対比表
5. レディーミクストコンクリートに関するISO 22965の概要
索引
著者略歴

# 関連書籍のご案内

『JISハンドブック 10 生コンクリート 2024』（2024年7月25日発行予定）
『産業標準化法対応　JISマーク認証の手引　［鉱工業品編］』（2020年7月31日発行）
『JIS A 5308:2024 レディーミクストコンクリート』（2024年3月21日改正公示）
『JIS Q 1011:2024 適合性評価―日本産業規格への適合性の認証― 分野別認証指針（レディーミクストコンクリート）』（2024年3月21日改正公示）
『JIS A 0203:2019 コンクリート用語』（2019年5月25日改正公示）
『JIS A 0203:2019/AMENDMENT 1:2022 コンクリート用語（追補１）』（2022年3月25日改正公示）
『JIS Q 17025:2018 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項』（2018年7月20日改正公示）

※規格類は価格が変更される場合がございます。ご了承ください。

# 日本規格協会（JSA）グループについて

1945年12月に設立された、一般財団法人日本規格協会を中核とするグループです。我が国の総合的標準化機関として、JIS、国際規格（ISO・IEC規格）、JSA規格の開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、多彩なセミナーの提供、ISO 9001やISO 14001をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）といった多様な事業に取り組んでいます。