JSPOが実施した役員男女比の調査結果を発表！女性進出が加速するスポーツ界

JSPOが実施した役員男女比の調査結果

日本スポーツ協会（JSPO）では、加盟団体の役員における男女比調査を実施しました。この調査は、毎年行われているもので、特に国際女性デーである3月8日に合わせて結果が発表されます。令和6（2024）年度の調査結果によると、女性理事の割合は全体で27.2%に達し、前年から1.8ポイントの増加を見せました。

調査の背景

JSPOは、スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを推進しており、役員の男女比が一つの重要な指標と捉えています。内閣府の依頼に基づき、加盟団体の役員における男女比を毎年調査し、結果を基にさらなる取り組みを進めています。特に、中央競技団体では女性理事の割合が32.7%に達し、前年比2.5ポイントの増加を記録しました。これは特筆すべき成果であり、引き続き30%以上を維持していることが評価されています。

主要な調査結果

1. 女性理事の人数: 122加盟団体中、723名の女性理事が確認され、前年の680名から43名の増加。
2. 女性理事の割合: JSPO全体での平均は27.2%で、中央競技団体は32.7%。
3. 40%以上の団体の増加: 全体で126団体中30団体が40%以上の女性理事を持つに至り、前年から8団体増加。

ただし、中央競技団体が設定した女性理事の目標割合は40%であるため、多くの団体がこの目標にまだ到達していません。また、都道府県スポーツ協会の女性理事の割合は18.3%と、依然として低めの水準にあります。

さらなる課題

理事や監事、評議員の選定において女性の任用が進んでいるか見ると、中央競技団体の約80%が目標を設定していますが、都道府県スポーツ協会では約4割と、改善の余地があります。一般的に、女性の役員登用を進めるための意識改革と目標設定が求められます。

今後の取り組み

室伏由佳委員長（JSPO女性スポーツ委員会）は、調査結果を基に加盟団体への情報共有を進め、具体的な成功例を紹介することで各団体の女性役員登用に向けた積極的な取り組みをサポートしていく方針です。これにより、一層の女性進出が期待されています。

調査方法と実施概要

調査は、2024年12月23日から2025年1月10日の約3週間をかけて行われ、すべての126加盟団体から100%の回収率を達成しました。具体的な数値については今後公開される別資料をご覧いただくことが推奨されます。

まとめ

JSPOの現在の調査結果は、日本のスポーツ界における女性の役割の進展を示しており、さらなる発展が期待されます。今後も男女平等を推進し、スポーツ界での新たな取り組みを進めていくことが求められるでしょう。これにより、より多くの女性がスポーツ界で重要な役割を果たすことができる環境が整っていくことが望まれます。