木造住宅の耐震診断新基準、精密診断法で安全性向上へ

株式会社インテグラルは、木造住宅向けの耐震診断ソフト「ホームズ君耐震診断Pro」を開発・販売しています。近年、防災の日（9月1日）にあわせて、同社は2025年改訂版『木造住宅の耐震診断と補強方法』の分析結果を発表しました。これは木造住宅の耐震性向上に寄与し、補強計画の検討にも重要な意味を持ちます。

改訂の背景と目的

通常の耐震診断法は、2012年版から2025年版に改訂されることで各種評価基準が見直されました。この改訂によって、柱接合部や有開口壁の評価基準が厳格化され、劣化度の評価も行われるようになりました。これにより、従来の診断結果が変化し、実務者にとって新たな課題が浮上します。

過去の分析結果と新たな確認

インテグラルの今回の分析は、58件の木造住宅を対象として行われました。この58件には、在来軸組構法（1963年～1990年竣工）の家屋が含まれ、実際の耐震診断に基づいたデータを用いました。

まず、一般診断法における分析結果では、1階の評点は下がる傾向があり、2階は上がるという特徴が現れました。具体的には、58物件中49物件（84％）で1階の評点が低下し、2階では54物件中42物件（78％）で評点が上昇しました。このように、1階で低下した要因は、柱接合部の低減係数の見直しや有開口壁の条件変更によるものでした。

精密診断法の優位性

一方、精密診断法においても、2025年版が発表され、建物全体の上部構造評点で高い評価を得るケースが増えていることが確認されました。特に、58物件中41物件（71％）において、精密診断法による評点が高く、2階に至っては54物件中52物件（96％）で精密診断法の評点が上回りました。このようなデータは、耐震補強計画の立案において、特に2階をべースにした計画が重要になることを示しています。

効率的な補強計画の重要性

新たな基準のもと、耐震補強計画を立案する際に考慮すべき点は多岐にわたります。特に、一般診断法と精密診断法では結果がかなり異なるため、実務者は新たな基準を把握し、効率的な補強を行う必要があります。今回の分析でも、精密診断法の活用により、必要な箇所だけを正確に把握し、補強を必要とするところにのみ適切な対策が講じられる可能性が高まることが分かりました。

今後のセミナーと啓発活動

インテグラルでは、解説セミナーを開催し、建築士会や自治体、教育機関など幅広い団体に対して新基準の重要性を伝えています。このセミナーでは、一般診断法と精密診断法の主な変更点や分析結果の傾向、耐震補強における考え方について詳しく解説しています。セミナーの参加者は、自身の業務に新基準を活かし、より安全な木造住宅の実現に寄与することが期待されています。