外国人材とのコミュニケーションが抱える課題～日本人社員の実態調査から見えた日本語の壁とは～

外国人材とのコミュニケーションが抱える課題

近年、外国人労働者の増加が日本の労働市場において無視できない現象となっています。その中で、外国人材と日常的に働く日本人社員が抱えるコミュニケーションの難しさが浮き彫りとなっています。

調査概要

株式会社TCJグローバルが実施した「日本語の実態調査2026」では、300名の日本人ビジネスパーソンを対象に外国人材との日本語によるコミュニケーションに関する意識を調査しました。結果として、75.4%が言語の壁を感じているとの結果が出ました。

特に20代の若手社員が80.4%と最も高い割合で障壁を感じており、世代を問わない課題であることが判明しました。これにより、企業側においても、適切な支援体制の整備が急務とされています。

業種別の課題

調査結果によると、業種別では飲食・宿泊業において85.8%の人々が、日本語でのコミュニケーションに関して課題を抱えていると回答しました。次いで建設業が84.2%、卸売・小売業が78.9%、運輸・物流が78.5%と続きます。日本語の壁は、特に業種によってその影響度が異なり、運輸・物流業では71.4%が業務上のミスが起こりやすくなると回答し、全体平均の1.8倍に達しました。

コミュニケーションの困難さ

具体的に日本語でのコミュニケーションで困難を感じる場面として、最大の要因は「専門用語や指示の理解」（44.3%）でした。年代別では、50代が特にこの点で悩みを抱えていることが分かりました。また、マニュアルや社内文書の理解が33.7%、報告・連絡・相談（報連相）が28.3%と続き、専門性の高い知識が必要とされる場面での難しさも伺えます。

見えない負担

日本語の壁による業務上の影響として、業務上のミスが起こりやすくなると回答した割合が40.0%、伝達に余分な時間がかかるとの回答が39.3%でした。これは数値化しづらい形で、現場の負担となっている可能性が示唆されます。特に、運輸・物流業ではこの影響が顕著であることがわかります。さらに、ミスに伴う手戻りや確認作業の増加は、日本人社員にとっても大きな負担となっています。

日本語学習支援の必要性

調査では、77.7%の方が外国人材への継続的な日本語学習支援を「必要」と認識しています。しかし、31.3%の人々は自社の支援状況を把握しておらず、情報が十分に伝わっていないことも明らかになりました。

業種別に見ると、建設業は特に支援へのニーズが強く、42.1%が研修を会社負担で受けた経験があると回答しており、他の業種に比べて支援状況が整っています。製造業や医療・福祉もそれぞれ特色のある支援ニーズがあります。

まとめ

この調査から、外国人材とともに働く日本人社員が日本語コミュニケーションにおいて多くの課題に直面していることが分かります。そのため、企業としては継続的な日本語学習の機会を提供することが求められています。それにより、日本人社員の負担軽減だけでなく、外国人材がその能力を最大限に発揮できる環境作りが重要です。効果的なコミュニケーションを実現するために、両者への支援が必要不可欠であることを再認識させられます。