近畿大学の学生が参加する曽爾村の新たな農業支援プログラム

近畿大学と曽爾村の連携による新しい農業支援

近畿大学農学部は、奈良県の曽爾村と協力して、新しい農業支援プログラム「そにのわCSA」を始動しました。このプログラムは、地域支援型農業（CSA）を通じて地元の農産物を定期的に購入する取り組みであり、学生や教職員が参加しています。2026年後期には、奈良キャンパスでの受け渡しが行われる予定です。

「そにのわCSA」とは

「そにのわCSA」は、近畿大学と曽爾村農林業公社の共同プロジェクトであり、観光や農業振興だけでなく、地域住民と大学生が交流する新たなコミュニティの形成を目的としています。CSAの概念は、農業者と消費者の信頼関係を基にしたものであり、事前に農産物を契約して購入することで、安定的な農業経営を実現します。

近畿大学では、このプロジェクトを通じて学生の農業への理解を深め、地域の農業者と連携を強化することが期待されています。また、曽爾村にとっても、安定した経営や地域住民からの支援を受ける効果があります。

プログラムの実施内容

2026年秋のプログラムでは、会員登録を行った学生や教職員が5回にわたって、主に旬の野菜などの農産物を受け取ることになります。最初の受け渡しは2026年10月9日から始まり、曽爾村産の新鮮な青果が提供されます。参加者は、求められる代金を事前に支払い、指定日には大学内で直接農産物を受け取る形となります。

この種のプログラムは、大学が地域と連携し、実践的な農業とサステナビリティを考慮した教育を提供する先駆的な試みです。近畿大学農学部の大石卓史教授が担当し、2025年度には農村計画学会からの実践賞も受賞しており、プログラムの評価は高いです。

参加学生の活動

「そにのわCSA」の取り組みでは、学生が曽爾村産農産物を使ったレシピ作成などの活動も行います。そのため、地元農産物に対する理解を深め、農業への関心を高める絶好の機会となることでしょう。また、学生たちは実際に曽爾村に足を運び、柚子の収穫などといった実践的な作業にも参加します。

このように、「そにのわCSA」は、農業の学習を促進し、地域農業の振興にも寄与する多面的なプログラムです。参加者は単に農産物を受け取るだけではなく、地域生活に深く関与することが求められます。

地域とのつながりを深める

近畿大学と曽爾村は、2019年に包括的な連携協定を締結し、さまざまな分野で協力しています。そして、この「そにのわCSA」はその成果とも言えるでしょう。地域資源を活かした新たな農業モデルは、持続可能な地域経済を築く鍵となると同時に、学生たちにとっても貴重な学びの場を提供するものです。

地域と学生が共同で進める「そにのわCSA」は、まさに農業支援と地域活性化の新たな成功例として注目されています。今後もこの取り組みがどのように発展していくのか、期待が高まるところです。