DirectCloud、導入企業数が2900社を超え140万人が利用する注目のクラウドサービス

DirectCloudが2900社に導入される理由

株式会社ダイレクトクラウド（本社：東京都港区、代表取締役：安貞善）が提供するクラウドサービス『DirectCloud』が、利用企業数2900社、ユーザー数140万人を突破したことは注目に値します。リモートワークやデジタルトランスフォーメーション（DX）の流れを受けて、企業のデータ管理方法が大きく変化しています。特にファイルサーバーからクラウドストレージへ移行する動きが強まり、DirectCloudはそのニーズに応える形で多くの企業に採用されているのです。

モダンなデータ管理を実現

近年、企業はデータ管理の負荷を軽減し、それをビジネスに生かすためのアプローチを模索しています。DirectCloudは、セキュアなファイル共有だけでなく、データの一元管理も実現します。実際、1日あたり約360万ファイルがアップロードされ、1000万回以上のファイルアクセスが行われています。ストレージの利用容量は約6TBと、ユーザーにとって重要なデータインフラとなっています。

幅広い業種での利用

DirectCloudは様々な業種・業界の企業に利用されています。それぞれの業種割合を見ると、情報通信業が21%、製造業17%、サービス業14%、学術研究や専門技術サービス業が12%と、多岐にわたります。また、導入企業の従業員規模は、100人以下の企業が32%、101人〜300人が27%、それ以上の規模にも対応できる環境が整っています。

プランとニーズへの適応

DirectCloudでは、顧客のニーズに応じて複数のプランを提供しています。例えば、主にファイル共有を目的とした『スタンダードプラン』は、中小企業や部門単位での利用が中心です。一方で、『アドバンスドプラン』はテレワークの強化を目的とした機能を持ち、リモートワークに必要なセキュアな共有機能やコラボレーション機能を活用可能です。また、大規模なデータ移行を重視する企業には『ビジネスプラン』が最適です。さらに、情報統制を強化するための『プレミアムプラン』や『エンタープライズプラン』もあり、それぞれの企業の事情に応じた運用が可能です。

AI時代のデータインフラ

DirectCloudは、単にクラウドストレージを提供するだけでなく、AIを用いてデータを効率的に活用することを目指しています。AIによるデータ活用は、企業の業務効率化に貢献するだけでなく、セキュリティの向上や、複雑なアクセス権管理と情報漏洩防止にも役立ちます。加えて、データのライフサイクル管理や長期バックアップも容易に行えるため、企業のデータ管理を包括的にサポートする役割を果たします。

企業概要

株式会社ダイレクトクラウドは、2004年に設立され、東京都港区東新橋に本社を構えています。資本金は5億4102万3434円で、代表取締役は安貞善氏です。『DirectCloud』は、企業のセキュリティポリシーに準拠した安全な環境で、企業間のファイル共有やハイブリッドワークスペースの提供を行っています。

同社の強みは、そのセキュリティの高さと、ユーザーのニーズに応じた柔軟なプラン設定です。今後も安定したサービスを通じて、データ管理の新たなスタンダードを築いていくことでしょう。成功した企業の事例がますます増え、DirectCloudのさらなる発展が期待されます。