悪天候時に求められるテレワーク制度、個人判断が重要視される背景とは

株式会社LASSICが運営するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」が、悪天候時のテレワーク制度に関する調査を実施しました。調査対象は1,004名のテレワーク経験者で、彼らの意見をもとに悪天候時における働き方のニーズを探りました。調査結果によると、最も多くの人が望んでいる制度は「個人判断でテレワークに切り替えられる権限」であり、34.9％の回答がありました。

調査結果の詳細

主なニーズ

調査では、「個人判断でテレワークに切り替えられる権限」が34.9％と最も多く、次いで「上司・人事による積極的なテレワーク指示」が28.2％、そして「警報・特別警報発令時の自動的なテレワーク切替ルール」が26.5％という結果が見られました。これらの選択肢は、実際にどのような基準でテレワークを実施するのか、その権限がどこにあるのかに関わるものです。特に、「特に希望はない／すでに整備されている」との回答は21.8％にとどまり、制度への関心が伺えます。

出社日数別のニーズ

出社日数によって、テレワークに切り替えられる権限への要望が異なることが分かりました。フルリモート勤務での望む割合は24.7％、週1日出社の層では27.9％、週2日出社は45.1％、週3日出社が44.0％、週4日出社が43.0％、フル出社での希望は32.7％となり、特に週2〜4日の出社をしている層が非常に高い割合を示しています。これは、悪天候時に出社するリスクを少しでも減らし、柔軟に働きたいという意向の表れでしょう。

年代別と男女別の傾向

年代別に見ると、「個人判断でテレワークに切り替えられる権限」を希望する割合は、20代が36.5％、30代が37.8％、40代が34.7％、50代が37.0％、60代のみが21.8％と低く、特に60代のニーズが少ないことが著しかったです。また、男女別では「上司・人事による積極的なテレワーク指示」が女性32.0％、男性24.7％で女性が優位に立っています。これは、女性が働き方に対してより柔軟な制度を求めている兆候かもしれません。

まとめ

調査結果は、悪天候時に求められるテレワーク制度が「個人判断でのテレワーク切替権限」であることを明確に示しています。出社日数が増えるごとにこの希望は高まり、特に週2〜4日の出社を行う層においては需要が顕著です。これにより企業は、柔軟で安全な働き方を実現するために、制度の見直しを検討する必要があると考えられます。今後も働き方の多様化が進む中で、このようなニーズを把握し、適切な対応を行うことが不可欠です。

詳細な調査結果やデータを知りたい方は、LASSICの公式サイトで情報を確認できます。