大手企業におけるITプロジェクト管理の実態を浮き彫りにする調査結果

ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査

双日テックイノベーション株式会社（通称：STech I）は、本日、大手企業に勤務するITプロジェクトマネージャー（PM）やプロジェクトマネジメントオフィス（PMO）を対象にした『ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査』の結果を発表しました。この調査では、従業員数1,000名以上の企業において、複数のITプロジェクトを扱う現場の運営実態について詳細に探りました。

調査の背景と目的

最近、IT分野では多くの企業が複数のプロジェクトを並行して進行させることが一般的になっています。PMやPMOは、各案件の進捗や課題を把握しながら、全体の状況を確認し、優先順位をつけなければなりません。しかし、案件ごとに異なる管理方法やフォーマットが存在するため、情報収集や課題の把握の精度が落ちることが懸念されています。このような背景から、STech Iは実態調査を実施しました。

主な調査結果

1. 遅延の兆候の発見が困難
調査に応じた99名のPMやPMOの回答を基にすると、複数案件を横断して把握する際に最も難しいとされるのは「遅延の兆候の早期発見」であり、その割合は59.6%に達しました。次いで、「課題・リスクの全体像の把握」が52.5%となりました。

2. 担当案件数と対応判断の遅れ
担当する案件数が増えるほど、判断の遅れが生じやすい傾向があります。「6～10件」の担当層では37.5%、11件以上では58.1%が「頻繁に対応が遅れる」と答えており、案件数が多いほど業務負荷の増加が見られました。

3. 役職者への報告・確認作業の負担
調査結果によりますと、役職者は複数案件の状況確認・報告集計に週3時間以上かける割合が62.5%と高く、現場では42.1%でした。これは、役職者が情報の集約や報告に多くの時間を費やす必要があることを示しています。

調査の意義

これらの結果から、複数案件を効果的に管理する上での課題が明確になりました。特に、遅延兆候の早期検出や全体のリスク把握は、PMやPMOが直面する主要な挑戦とされています。案件数が多くなると、判断の遅れや業務負荷も大きくなり、最終的にはプロジェクト全体に影響を及ぼす可能性があることが分かりました。

本調査の詳細な結果は、以下のリンクから無料で閲覧いただけます。
ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査