VLCセキュリティアリーナが日本情報通信と協力しインシデント対応を強化

VLCセキュリティアリーナと日本情報通信が手を組む

東京都港区に拠点を置くVLCセキュリティアリーナは、NTTグループの日本情報通信株式会社（NI+C）とのパートナーシップを深め、新たに提供される「NI+Cインシデント緊急収束サービス」において、同社の実践型トレーニングおよびインシデント対応支援を採用したことを発表しました。この連携により、企業のインシデント対応力を強化し、迅速かつ専門的な対応が困難な企業を支援します。

ニーズに応える新サービス

インシデント対応には、アラートの判断や容認、初動の遅れといった課題が伴います。専門的な知識とスキルが求められるため多くの企業が直面している問題です。VLCセキュリティアリーナは、専門家によるトリアージと現場への伴走、定期的なトレーニングを通じて、これらの課題への解決策を提供します。

MTTAとMTTRの短縮

本サービスによって、インシデントの検知から初動までの時間（MTTA）や収束に至るまでの時間（MTTR）を短縮し、被害の最小化を図ります。特に、自社だけでは対応が難しい組織に対し、迅速かつ適切な対応を実現し、セキュリティ運用の効率を高めるためのサポートを行います。

NI+Cインシデント緊急収束サービスの概要

この新しいサービスでは、以下の3つの要素に基づいて企業のセキュリティ運用が支援されます：

1. セキュリティアラート対応
センサーからのアラートに対応し、企業のエンドユーザーに直接接触します。専門知識が求められるトリアージプロセスを通じて、サイバー攻撃やウイルス感染の初期対応を迅速に行い、情報セキュリティ部門の負担を軽減します。

2. インシデント収束支援
サイバー攻撃や情報漏洩が疑われる場合、発生を認定し、収束への対応を支援。デジタルフォレンジックの手法を用いて証拠の保全や関係者への対応も行います。被害規模に応じて迅速な対処を提供し、インシデント対応を効果的に行います。

3. 平時の診断・教育
インシデントが起こらない平時にも、年1回のペネトレーションテストや、3ヶ月ごとのセキュリティ勉強会を実施します。その他にも、セキュリティ相談窓口やインシデント訓練などのオプションも用意されています。

サービス提供の詳細

この「NI+Cインシデント緊急収束サービス」は、2025年10月8日（水）から提供開始され、基本プランは月額77.5万円から利用可能です。このプランには、年間36回のアラート対応や、インシデント発生時の情報整理、収束支援が含まれています。

詳細情報は、こちらのリンクから確認できます。価格や契約条件については、直接日本情報通信にお問い合わせください。