2024年度メルカリ調査：日本のリユース意識と行動の変化

メルカリ総合研究所は、2024年度の「サステナビリティ関連の意識・行動変容」に関する調査を全国の男女3,000名を対象に行いました。リユース経済新聞によれば、2022年のリユース市場規模は約2.9兆円に達し、13年連続で成長中です。この傾向は、日本の家庭に潜む資産の総額が約66兆6,772億円に達する中で、リユース市場の成長余地を示しています。

昨年、メルカリも参加している日本リユース業協会が「リユースの日」を定め、啓発活動を推進したことはその一環です。さて、調査の結果を見てみましょう。多くの日本人が「長持ちする商品を購入する」と考え、その比率はなんと83.3%に達しました。リユース志向は少しずつ浸透しているようですが、中古品購入に対しては依然として抵抗を感じている人が多いのも事実で、全体の55.7%が「抵抗を感じる」と回答。

しかし、興味深いことに、好きなアパレルブランドの商品を中古品で購入したいと考える比率は66.7%に上ります。若い世代、特にZ世代においては、71.1%が過去1年間に中古品を購入した経験があり、全体よりも高い結果を示しました。これは、高い関心を持つことを示唆しています。

中古品購入に関して見ると、Z世代は「欲しいものを探す際には中古品から」との回答が多く、新たなブランドとの出会いのきっかけにもなっています。また、不要品の扱いに関しては、Z世代の多くが「ごみとして処分」するのではなく、他人に譲ったり、フリマアプリを利用して販売したりしている傾向が見受けられます。

「必要なものだけを購入するようになった」という意識の高まりが、不要品の廃棄を減少させる可能性も秘めています。全体では73.6%が「ごみとして処分する」と回答していますが、Z世代では譲渡や販売が10ポイント以上高くなっています。

このようなリユース意識の変化を受けて、メルカリは「プラネット・ポジティブ」という理念のもと、環境や社会に貢献することを目指しています。2023年には、日米合計で約53万トンの温室効果ガスの排出を回避できたことが分かりました。さらに、不用品が出品されることによって、日本では約4.3万トンの衣類廃棄量が回避されています。

メルカリは今後もリユースをさらに推進するとともに、循環型社会、いわゆるサーキュラーエコノミーの実現に向けた努力を続けていく方針です。この調査を契機に、多くの人々がリユースの利点を認識し、使えるモノを大切にする意識を高めていくことが期待されます。