ライオンとIBM健保が連携しオーラルヘルスの新知見を発表

ライオンと日本IBM健保が行った口腔健康研究

ライオン株式会社は、日本アイ・ビー・エム健康保険組合（IBM健保）との共同研究を通じて、同健保が保有する大規模な健康診断データの分析を行いました。この研究は、2014年から2023年までの10年間にわたるデータを基にしたもので、特に口腔健康に関連する知見が得られました。毎年2万人が受診する健康診断データに加え、歯科健診やレセプトデータも分析に用いられています。以下にその内容と研究成果について詳しく解説します。

研究の背景と目的

本研究の主な目的は、職域における口腔ケアの重要性を明らかにすることです。口腔健康が生活習慣の改善や全身の健康促進に及ぼす影響を探求した結果、職場での口腔ケア促進が、従業員の健康状態を向上させる可能性が示唆されました。なお、この研究の発表は、2025年5月に開催された第98回日本産業衛生学会において行われました。

主な発表演題

演題①：歯科予防プログラムの影響

この演題では、IBM健保が実施している独自の歯科予防プログラム「p-Dental21」が、参加者の口腔ケア習慣や口腔状態に与える影響を分析しました。歯周病は、症状の初期段階で気付かれづらく、重症化することが多い疾患です。そのため、定期的な歯科健診が重要です。研究の結果、高頻度で「p-Dental21」に参加している群は、低頻度の群に比べ、歯周ポケットの新規発生リスクが有意に低いことが判明しました（p＜0.05）。

演題②：口腔状態と医療費の関連

この研究では、職域成人の口腔状態がその後の歯科医療費に与える影響を調べました。客観的な指標「歯周ポケットの深さ」と主観的な指標「かむ状態」に着目し、8年間にわたる医療費を分析。結果、歯周ポケットが4mm以上の群は高い医療費を要し、口腔の状態が経済的負担に大きく影響することが示されました。

演題③：定期的な歯科受診の効果

日本において職域での歯科健診の実施率が低い中、定期的な歯科受診が生活習慣や健康に与える影響を分析しました。研究の結果、歯科健診を定期的に受けることが、喫煙習慣の低下や運動習慣の向上に寄与することが明らかになりました。

研究成果の評価

本研究の成果は、職域での予防歯科活動の有用性を示す重要なデータとなり、特に口腔健康が全身の健康に与える影響についての理解を深めることに貢献しました。今回の研究は、高い評価を受け、発表の中の一演題は「産業歯科保健部会優秀演題賞」にも輝きました。

まとめ

ライオン株式会社と日本IBM健保によるこの共同研究は、口腔健康を軸にした新たな知見を提供し、職域におけるヘルスプロモーションの重要性を再認識させるものでした。これからも、さらなる研究と現場での実践が期待されます。将来的には、オーラルケアの習慣化が、働く人々の健康維持をさらに促進し、医療費の軽減にもつながることでしょう。詳しい情報は、ライオンの公式サイトにてご覧いただけます。