スマートビル共創機構が年次成果フォーラムを開催し、未来のビジョンを示す

スマートビル共創機構年次成果フォーラム「SmartBuilding Connect 2026」の開催

一般社団法人スマートビルディング共創機構（以下、スマートビル共創機構）は、2025年4月に設立され、2026年3月時点で121の企業・団体が会員として参加しています。この機構は、スマートビルディングの普及促進に向けて、初年度からさまざまな活動を行ってきました。特に、建設業、不動産業、製造業、情報通信業など、異なる業界の企業が参画しており、これは新たな技術やアイデアの共有が求められる時代に非常に重要な意味を持ちます。

本年次フォーラムは『SmartBuilding Connect 2026』というタイトルのもと、2026年4月に茅場町KABUTO ONE HALLにおいてハイブリッド形式で行われました。現地には215名、オンラインでは120名の会員が参加し、今年度の活動成果報告やスマートビルに関する最新の動向についてのセミナーが行われました。会場は、活気にあふれ、次年度への期待感が高まりました。

フォーラムの主なプログラム

フォーラムには多彩なプログラムが組まれており、代表理事や理事のオープニングスピーチの後、6つのWG（ワーキンググループ）リーダーによる成果発表が行われました。その後には特別ゲストによる講演やネットワーキングセッションもありました。

年次WG成果発表

スマートビル共創機構は初年度に6つのWGを組織し、各会員が参加しました。それぞれのWGはエコシステム構築、標準化、情報収集、外部連携、普及促進、セキュリティといったテーマで活動し、1年間の成果を報告しました。

特別ゲスト講演

特に注目されたのが、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の津田通隆氏による講演です。タイトルは『聖域なきデジタル市場とOpen Data Spaces』で、AI技術を駆使した分散データマネジメントの未来をテーマにしたものでした。この講演は、スマートビルの普及を進めるための重要な示唆を提供し、参加者から深い関心が寄せられました。

特別セッションとネットワーキング

また、特別セッションではNTTアーバンソリューションズやJDSC、立命館大学の専門家がそれぞれのテーマに基づく講演を行い、多様な視点からスマートビルディングの推進を議論しました。フォーラム終了後には、ネットワーキング交流会も開催され、150名の参加者が集まり、業種や業界を越えた意見交換が行われました。

参加者の声

参加者から寄せられたフィードバックには、フォーラムの内容の充実ぶりやWG活動の深化に対する期待が表現されており、「多業種が集まる場での実務的な議論が貴重だった」との意見もありました。また、講演の質の高さが、他のプロジェクトにも応用できる学びを提供したという感想も多く見られました。

今後の活動と参加の呼びかけ

スマートビル共創機構は、次年度も会員企業および団体と共に、社会課題に対してデジタルやデータを活用したスマートビルの普及を目指します。さらなる共創を加速するために、業種を超えた様々な企業や団体の参加を歓迎しています。入会に関する情報やお問い合わせは、公式ホームページ（https://www.sbco.or.jp/）または事務局までご連絡ください。メールアドレスは[email protected]です。

このように、次年度に向けた充実した活動が期待されるスマートビル共創機構のフォーラム。未来志向のビジョンのもと、さらなる進展が見込まれます。