2024年ビジネスイベント意識調査結果～オフライン開催の意向と未来のハイブリッド開催～

2024年ビジネスイベント意識調査結果

株式会社JTBが実施した『ビジネスイベント意識調査（2024年7月実施）』の結果が発表されました。この調査は、企業内の従業員を対象とした社内向けイベント及び、消費者、取引先、地域、出資者などを対象とした社外向けイベントに関する意向やニーズの変化を捉えることを目的に行われています。最新のデータをもとに、今後のイベント開催手法や参加者の意識を考察します。

調査背景と目的

この調査は、2020年以降における企業のイベント開催意向や参加者のニーズがどのように変化しているかを継続的に追跡することを目的としています。特に、近年のコロナ禍によりイベントの在り方に大きな変革がありました。そのため、従来のオフライン開催から、ハイブリッド開催やオンラインイベントへの移行が求められています。

開催手法の変化

調査の結果、現在の開催手法については、オフライン開催の意向が特に強まっていることが示されました。2024年度にはオフライン開催の割合が57.6%から65.9%に増加し、コロナ以前の水準を超えました。一方で、社内向けイベントではハイブリッド開催のニーズが引き続き高まっており、オンラインの良さを活かしたイベント設計が求められています。

開催頻度と予算の傾向

イベントの開催頻度については、全体の約35%が頻度が増加したと考えています。また、社外向け/社内向けイベントともに、マーケティング予算や社内教育予算の20～39%を占める状況が続いていますが、費用対効果への意識の高まりから予算の20%未満での開催が増えていることも指摘されています。

SDGs対応意識の高まり

調査では、イベントを主催する際にSDGsへの対応を考慮している企業が増加しており、その割合は70%以上に達しています。特に「SDGs効果の可視化」が大きな課題として挙げられています。実際にSDGsに基づく取り組みが進んでいる企業が多く見受けられます。このように、持続可能性がイベント開催の重要な要素として認識されていることが浮き彫りになりました。

参加意向と目的

イベント参加者の主な目的としては「価値観の共有」が最も多く、続いて「通常では得られないコミュニケーション」や「他の手段で得られない情報を知ることができる」とされています。このことは、参加者が双方向のコミュニケーションを重視しており、直接的な体験の価値を求めていることを示しています。また、不参加の理由には「参加メリットが不明」や「内容が魅力的でない」などが挙げられており、業務忙しさが影響を及ぼす傾向も見られました。

人的資本経営への関心

今年度の調査では、企業の「人的資本経営」に対する関心が高まり、70%近くの回答者がこれに努めています。特に「組織文化の変革が難しい」という課題が挙げられ、コミュニケーションの活性化がその解決策として重要視されています。

結論

今回の調査から、企業のビジネスイベント開催においてオフライン開催の意向が強まっていること、また、ハイブリッドの形が模索されていることが鮮明になりました。さらに、SDGsや人的資本経営への取り組みが強調され、企業イベントの進化が求められています。JTBは、今後も参加者のニーズに応えるため、さらなるビジネスイベントの充実に努めていく所存です。