オンライン診療を革新する「テレキューブクリニック」登場！

オンライン診療を新たな形で提供する「テレキューブクリニック」

株式会社ブイキューブは、企業の健康経営をサポートしながら、医療過疎地域の医療アクセスを向上させるための新しい提案として、防音性に優れた個室型のオンライン診療ブース「テレキューブクリニック」を発表しました。これにより、従業員は移動することなく必要な医療サービスを受けることができ、また、自治体においては良質な医療を効率的に提供するための行政サービスとして展開されます。

「テレキューブクリニック」の背景

日本では医師偏在の問題が深刻です。離島や山間部などの医療過疎地域では、十分な医療を受けられない状況が続いています。厚生労働省の調査によると、医療サービスのアクセスが困難な地域では、住民が必要な医療を受ける機会が制限されています。この課題を解決するべく、ブイキューブはテレキューブクリニックを開発し、全国の企業や地域に展開しようとしています。

企業においても、従業員の健康管理は経営課題としてますます重要視されています。特に、プレゼンティーズム（健康問題を抱えつつも出勤すること）やアブセンティーズム（病気や健康上の理由で欠勤すること）といった問題は、企業の生産性に深刻な影響を与える可能性があります。忙しいビジネスパーソンが通院のために働く時間を取られることなく、健康管理を行える手段が求められている中、テレキューブクリニックは有用な解決策となり得ます。

「テレキューブクリニック」の特長

テレキューブクリニックには、多くの特長があります。まず、完全個室設計が施されており、外部の音や視線を気にすることなく診療に集中できる環境が整えられています。また、2025年から施行される予定の医療法改正に対応した設計となっており、郵便局や公民館、商業施設など、様々な場所に設置することが可能です。これにより、地域住民がアクセスしやすい医療サービスを提供することができます。

さらに、テレキューブ内では多様な診療科に対応しており、必要なときに医師に相談することができます。予約から服薬指導まで、すべての手続きがアプリを通じて完結可能で、時間や場所に縛られない医療サービスを受けることができる点も大きな魅力です。

導入シーンとメリット

テレキューブクリニックは、企業の福利厚生サービスとして非常に役立ちます。オフィス内に設置することで、通院のための時間を削減し、従業員の健康経営の推進につながります。また、自治体では医療過疎の解消に貢献し、地域住民に質の高い医療を提供できます。さらに商業施設では、買い物客が健康相談や診療を受けられる設備を整え、集客力を高めることが期待されます。

ブイキューブの取締役副社長である水谷潤氏は、「医療の機会を平等に提供する社会の実現」をミッションとして掲げています。医療過疎地域の問題を解決し、多忙なビジネスパーソンが医療にアクセスしやすくなる環境を整えることを目指しています。

今後の展望

ブイキューブは、2026年度末までに全国500カ所にテレキューブクリニックを設置することを目標にしています。また、様々なオンライン診療プラットフォームとの連携を強化し、健康診断や予防医療などのヘルスケアサービスとの一体的な提供を目指しています。

「テレキューブクリニック」は、必要な医療が誰でも受けられる環境の実現に向けた重要なステップであり、これからの医療サービスの在り方を変える可能性を秘めています。