2025年の平均残業時間実態調査：改善傾向が続くビジネス環境。

2025年の平均残業時間の実態調査

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス『doda』が、2025年の平均残業時間に関する詳細な調査結果を発表しました。この調査は、20歳から59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に行われ、結果として得られた情報は今後の働き方に対して重要な指針を提供しています。

調査概要

今回の調査では、2025年4月から6月にかけての月平均残業時間が20.6時間であることが判明し、前年の平均21.0時間から0.4時間の減少が見られました。これにより、平均残業時間は過去3年連続して減少しており、働き方改革や業務のデジタル化の成果が表れています。

職種別平均残業時間

残業時間が少ない職種

最も残業時間が少ない職種は引き続き「医療事務」で、平均残業時間は10.5時間となり、前年からわずかに増加しました。次いで「一般事務」が11.0時間で続き、これらの職種には特に残業が少ない傾向が見て取れます。また、実にTOP20の職種中、半数以上が事務関連の職種で占められています。

残業時間が多い職種

一方で、最も残業時間が多い職種は「総合商社の営業」で、29.8時間と若干の増加が確認されました。特に「インフラコンサルタント」は29.3時間から22.7時間へと激減し、TOP20から外れるという結果になっています。これらのデータは業界ごとの違いを反映しており、物理的な業務形態や商談の性質が影響を与えていると考えられます。

年代別の残業時間

年齢による視点では、20代から40代にかけて平均残業時間は減る傾向が見られる一方、50代のビジネスパーソンは残業時間が増加傾向にあることが示されています。このことは特に働き方改革を重視するZ世代の影響を受けているとされ、企業側もワーク・ライフ・バランスを見直す必要性に迫られています。

特に減少した職種

特筆すべきは、「品質管理／品質保証（医療系）」が大幅に残業時間を減少させたことで、前回調査から15.1時間の減少がみられました。これは、業務の自動化や効率化が進んでいることを裏付けています。

働き方改革の影響

これらの結果に関してdoda編集長の桜井貴史氏は、働き方改革やデジタル技術の導入が残業時間の短縮につながっていると指摘しました。134.5時間と過去最高であった残業時間の月平均が、2025年には20.6時間にまで減少していることは、全体的な労働環境の改善を示しています。特に、事務職の多くが自動化の恩恵を受けている点にも注目が集まっています。