商船三井がCERAWeek 2025で海運業界の未来を語る

商船三井がCERAWeek 2025で明かした海運業界の未来

2025年3月、アメリカ・ヒューストンで開催されたCERAWeekに、株式会社商船三井が日本の海運会社として唯一参加し、その存在感を示しました。このカンファレンスは、年一度のエネルギー業界の重要な集まりであり、多くの企業や団体が参加し、情報や知見の交換が行われています。

CERAWeekとは

CERAWeekは、エネルギー業界のダボス会議とも称され、約1万人が参加します。今年のテーマは「Moving Ahead: Energy strategies for a complex world」です。期間中には、世界各国の企業や政府の代表が集まり、エネルギー市場や新しい技術に関する議論が行われました。商船三井の社長、橋本剛も様々なセッションで登壇し、同社の取り組みを発表しました。

交通燃料の未来に迫るセッション

橋本社長は「Transportation Fuel in a Shifting Demand Landscape」セッションにおいて、物流業界の未来を語り、地政学的リスクによるサプライチェーンの課題について意見を交わしました。商船三井はLNG燃料船の整備やウインドチャレンジャーの導入に取り組みながら、脱炭素への取り組みを続けていることを強調しました。「物資を届ける責任は、貿易パターンが変わっても変わらない。」という言葉が印象的でした。

脱炭素化への挑戦

次に行われた「Global Shipping: Can carbon pricing accelerate the route to net zero?」では、商船三井の専務執行役員、梅村が登壇。ここでは、国際海事機関（IMO）のGHG削減戦略について説明し、カーボンプライシングの可能性について意見を交換しました。梅村は「ゼロエミッション燃料船の導入を加速する必要がある」と力強く発言し、今後の方向性を示しました。

多様化する燃料の可能性

さらに、執行役員のSuryan Wirya-Simunovicが参加したセッション「Zero Emission Transportation」では、海運業界におけるエネルギー移行の多様性が強調されました。彼は「メタノールやアンモニア、水素といった多様な燃料の活用が今後の鍵になる」と述べ、パートナーシップの重要性を訴えました。エネルギー供給者や港湾当局と協力し、2050年までにネットゼロ・エミッションの達成を目指す必要があると語りました。

環境へのコミットメント

商船三井は、経営計画「BLUE ACTION 2035」において環境戦略を重要視し、2050年までにネットゼロ・エミッションを達成する目標を掲げています。クリーン代替燃料の取得やネガティブ・エミッションの推進を進め、持続可能な未来を構築していく所存です。今回のCERAWeekへの参加は、商船三井が新たな時代の幕開けに向けて挑戦を続ける姿勢を示すものとなりました。