360度評価の実態調査2026、企業の人事戦略に影響を与える結果が明らかに

360度評価活用における実態調査2026

株式会社リクルートマネジメントソリューションズが行った「360度評価活用における実態調査2026」の結果が発表されました。これは企業の人事担当者を対象にしたもので、今後の360度評価の導入や見直しに役立つ情報が得られました。

調査の概要

調査によると、勤務先で360度評価を実施している企業は全体の約2割であり、500名未満の規模の企業ではその割合が1割未満と低い一方で、3,000名以上の大企業では約半数が実施しています。このため、企業の規模によって実施のされ方に大きな差があることが分かります。

対象者の広がり

360度評価の対象者は、年々広がりを見せており、新人や若手層、役員層までを含める企業が増加しています。この傾向は、フィードバックを成長のヒントとして活用する土壌づくりが進んでいることを示しています。

有効性の認識

約4割の企業が360度評価を「社員の能力開発」を目的として導入しており、人事担当者の7割以上がその有効性を実感しています。これは、周囲からの多面的なフィードバックが個人の気づきや成長を促す要因となっていることを示唆しています。

外部委託の選択

また、360度評価を外部の専門ベンダーに委託する企業が50%を超えており、評価の客観性や業務負荷の軽減が理由として挙げられています。この外部委託は、評価の信頼性や結果の活用支援においても重要な役割を果たしています。

活用の現状と課題

調査結果によると、360度評価の結果を個人の育成などに活用している企業が約5割に上る一方、人事施策との接続には改善の余地があるとされています。実際、「全体傾向を把握できているが、人事施策とは接続できていない」と感じている企業も30.3%存在し、今後はこの情報をどのように組織全体の施策に活かしていくかが課題です。

調査担当者の見解

株式会社リクルートマネジメントソリューションズの坂本佑太朗主任研究員は、今回の調査から、360度評価が一部の管理職を評価するだけでなく、より広い層の成長を支援する仕組みとして機能していると実感していると述べています。360度評価が導入されることで、結果が個人の育成だけでなく、組織全体の施策にどうつながるのかが重要なポイントとなるでしょう。

今後、360度評価を単独の施策としてではなく、個人の成長と組織の成長を結びつけるための一つの仕組みとして捉え、改善を進めることが求められるでしょう。360度評価は、企業の人事施策において価値あるツールとして位置付けられつつあるのです。