日本農業新聞が気候変動対策での取り組みを評価され、AWARDを受賞

日本農業新聞が「Media is Hope AWARD 2024」を受賞

日本農業新聞（東京都台東区、代表取締役社長：田宮和史郎）は、気候変動およびSDGsの課題解決に寄与するメディアとして、2024年度の「Media is Hope AWARD」の下半期媒体賞を受賞しました。この賞は、社会課題に真剣に取り組むメディアを表彰するもので、特に気候変動が農業に与える影響とその対策に関する報道が高く評価されました。

表彰式は2024年2月25日に東京都渋谷区の国連大学で行われ、日本農業新聞デジタルイノベーション室の岡部孝典次長（みどりGXラボ事務局長）が出席。「農業は気候変動に敏感な業界であり、我々の報道活動がこの問題の解決に寄与できることを願っている」と述べました。

農業の現場での影響と対応

近年の気候変動は、農業に深刻な影響を及ぼしており、特に近年の猛暑や異常気象が作物の生産に多大な影響を与えています。米や野菜、果物、畜産など、全ての農産物において高温による被害が報告されており、特に熱中症や健康問題も農業者に新たなリスクをもたらしています。

最近では、昨年の猛暑に伴い米の品質低下やキャベツの高騰が見られ、消費者の生活にも影響が出ています。農業は、これらの問題を解決するための具体的な対策を求められています。

「みどりGXラボ」の設立と活動

日本農業新聞は、持続可能な農業と環境負荷の低減を目指し、2024年7月に「みどりGXラボ」を設立しました。このコンソーシアムは農業関係者だけでなく、研究機関や自治体、企業、消費者を巻き込み、持続可能な農業の実現に向けた取り組みを進めています。月に1回のオンラインセミナーや交流イベントを通じて、様々なステークホルダーが集まり、農業の持続可能性についての知識を深めています。

このラボは、農業分野における脱炭素化を促進し、効果的な気候変動対策を模索する場として重要な役割を果たしています。また、同ラボでは農業者向けに実践的な暑さ対策を提案し、具体的な生産現場の問題解決を目指しています。

AWARD受賞の意義

「Media is Hope AWARD」は、気候変動に関する報道を支援する一般社団法人が主催しており、受賞はその活動の重要性を証明するものです。日本農業新聞は、日々の報道を通じて農業者の現状を伝え、農業の持続可能性を守るために尽力しています。また、例えば「農家の特報班」として行ったアンケートにより、多くの農家の意見を集約し、深刻な状況を数値として示すことで、広く社会に問題の重要性を訴えました。

受賞に際し、岡部次長は「これからも農業界の環境負荷を減少させるための取り組みを続け、持続可能な食と農を実現していきたい」と意気込みを語りました。日本農業新聞は、今後も農業の現場で起こっている問題に真摯に向き合い、情報を発信していく所存です。これにより、よりよい未来に向けた提案や解決策を提供するメディアとして存在感を示していくでしょう。