日本ワインの未来を考える「JVA品種評価プログラム検討会」開催

日本ワインの未来を拓く。

2025年7月、長野県東御市で開催される「JVA品種評価プログラム検討会」が、日本のワイン産業に新たな展望をもたらそうとしています。本イベントは、一般社団法人日本ワインブドウ栽培協会（JVA）と東御市が共同で主催し、新規性の高いワインブドウ品種の特性や可能性を試飲を通じて参加者と共有することを目的としています。これは、日本ワインの進化を導く重要なステップとなるでしょう。

JVAの役割と理念

JVAは、2019年に設立された非営利団体で、日本ワインの品質向上を目指しています。国内には500軒以上のワイナリーが存在し、ワインブドウの生産者も増加しています。JVAの目標は、50年後、100年後に「日本の風土を映し出すワイン」が確立されることです。これを実現するため、生産者との連携を強化し、様々な支援活動を行っています。

- 苗木生産のサプライチェーン構築：安定した品質と生産性を実現するため、ウイルスフリー苗の検査と管理体制の整備を推進。
- 研究・調査の推進：栽培や品種に関する研究を行うことで、生産者と研究者のネットワーク作りを促進。
- 学びの場の創出：造り手同士が交流し学び合う機会を提供しています。

これらの活動を通じて、JVAは日本ワインの持続可能な発展に寄与しています。

日本ワインの未来に向けた取り組み

フランスやアメリカでは、品質が保証されたブドウの樹から苗木が生産されており、この仕組みを日本にも導入することで、安定したワイン生産が期待できます。JVAは、そのための苗木供給体制を整備中で、2025年には新しい認証苗木の初出荷が計画されています。この苗木には、メンシア、ヴィダル・ブランなどの新しい品種が含まれ、国際市場での競争力を高めるものです。

また、今回の検討会の場となる「とうみワインラボ」では、JVA原木園が始動します。ここは、日本最大級のブドウ原木園として、将来的な苗木供給の中心地となる予定です。これにより、局所的な作り手たちがグローバルな市場においても影響力を持つ日本ワインの生産が実現することでしょう。