タレントマネジメントの実態調査：企業の4割強が取り組むも、データ管理の課題が浮上

タレントマネジメントは4割強の企業が取り組むも、データ管理に課題

jinjer株式会社が実施した「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」では、人事担当者528名を対象に、タレントマネジメントの取り組み状況や課題が明らかになりました。

調査によると、44.7%の企業がタレントマネジメントに取り組んでいることがわかりました。一方で、36.2%の企業は取り組んでいないことも明らかになりました。

タレントマネジメントシステム導入は7割超えだが、効果を実感しているのは約半数

タレントマネジメントに取り組む企業の72.5%がタレントマネジメントシステムを導入していました。導入目的・用途として最も多かったのは「人材の適正評価」で、次いで「計画的な人材育成」と「人材のスキル管理」が同率で続きました。

しかし、タレントマネジメントの効果を実感している企業は、48.3%にとどまりました。効果を実感できていない企業は、33.5%存在することがわかりました。

タレントマネジメントの課題：データ管理の煩雑さ

タレントマネジメントに取り組む上で感じている課題として、最も多かったのは「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑」という意見でした。次いで、「データの管理システムがバラバラでデータ収集が煩雑」、「データを扱える人材が属人化し迅速にデータが取れない」などの意見が続きました。

jinjer株式会社執行役員CPO 松葉治朗氏のコメント

松葉氏は、タレントマネジメントは企業によって課題や取り組みが異なることを指摘。情報収集や管理の課題を解決するために、自動化や可視化が重要だと強調しました。

jinjer株式会社が提供する「ジンジャー」は、人事情報を統合した「Core HRデータベース」によって、人事業務の効率化・自動化を支援。タレントマネジメントシステムとの連携により、企業が正しいデータに基づいた人材育成から人材定着のサイクルを実現することを目指しています。