企業文化の意識アップデートが急務、94.8%が必要性を実感

企業文化の重要性：94.8%がアップデートの必要性を認識

株式会社月刊総務が実施した調査において、91.3%の企業が自社の企業文化をアップデートする必要があると感じていることが明らかになりました。調査は全国の企業136社を対象に行われ、企業文化の重要性が広く認識されていることが示されています。

アップデートの必要性とその背景

調査結果から77.2%の企業が「企業文化を見直すのが非常に重要」と答えたことからも、企業文化に対する関心の高さが伺えます。この必要性の背景には、現代社会における価値観や働き方の多様化、さらに企業が若手人材に選ばれるための競争が影響しています。「時代に取り残される」「若者に魅力が伝わらない」といった懸念が浮き彫りになりました。

調査から見えた施策とその効果

企業文化をアップデートするために、各企業は様々な施策を実施しています。中でも「社内表彰制度」が41.2%で最も多く、次いで「社内報の発行」や「従業員満足度調査」が続きます。また、実施中の施策において効果を実感しているのは「定期的な全社ミーティング」が最多で、全社的なコミュニケーションの活性化が企業文化の刷新に寄与していることがうかがえます。

経営層と従業員の乖離

一方で、アップデートの際の課題として「経営層と従業員の意識の乖離」が68.4%の企業から指摘されています。これに加えて「部門間の連携不足」が52.9%に上ることから、構造的な課題が存在することも明らかになりました。経営層と従業員間のギャップを埋めるための対話が欠かせません。

除外される施策と評価指標の不在

また、興味深いことに、全体の27.9%の企業は何も手を打っていないという結果もあり、企業文化の浸透には一貫性を保つ必要があります。評価指標についても、「従業員満足度」や「離職率」といった応答が見られる一方で、評価なしとの回答が36.0%に上ることは、企業としての評価軸が不明確であることを示しています。

今後の展望と総務の役割

企業文化のアップデートにおいて、総務部門が果たすべき役割はコミュニケーションの促進であり、71.3%がこの点を重視しています。組織全体の温度感を把握しながら、リアルなコミュニケーションを通じて文化の浸透を図ることが求められます。特にデジタルツールの活用が鍵を握っており、さらなる工夫が必要です。

企業文化は従業員一人ひとりが認識し、それを感じることができるものでなければなりません。総務部門のリーダーシップが、この文化の成長を支える大きな要素となります。従業員が自身の所属する企業文化を大切にすることで、企業全体のエンゲージメントやブランド力が向上し、離職率の低下へとつながるでしょう。これは企業の持続的成長に不可欠な要素です。