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パラ・パワーリフティングの新たな挑戦

2026年1月17日・18日の2日間、特定非営利活動法人日本パラ・パワーリフティング連盟（JPPF）が開催した「第26回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会」では、企業との新たな連携が実現しました。この大会は、通常の「支援」から「共創」へと進化し、参加企業とともに組織力やビジネスを加速させる新側面を見せています。

イベントの概要

本大会では、連盟を常時支援している「連盟協賛」企業との連携をさらに深めていく一方、連盟創立以来初となる「大会協賛」企業も参加しました。参加企業それぞれが抱えるさまざまな課題（組織活性化、理念浸透、マーケティング、CSR）に対応すべく、共創の場としてパラスポーツを積極的に活用していく姿勢があらわになりました。

事例1：エンゲージメント強化の実践

第一実業株式会社は、社員とその家族を招待。約25名が、同社所属パラアスリート石原正治選手の試技に対し、一丸となって応援しました。役職や世代を超えた応援は、組織内でのエンゲージメントを向上させ、コミュニケーションの活性化にもつながりました。石原選手の「筋肉は80歳くらいまで育つ」という言葉に、経営層が耳を傾ける場面も見られ、企業の枠を超えた交流が生まれました。

事例2：理念の共鳴

VEEMO株式会社も大会協賛企業の一つ。企業と連盟の理念が一致し、わずか1ヶ月以内に協賛契約が結ばれたことに驚かされます。理念に基づく連携は、競技の持続可能性を高める一歩となりました。

事例3：地域貢献と学生応援

株式会社環境管理センターは、「地域振興」を掲げて地元の学生を応援する活動を報告。学生がデザインした応援ハリセンは、競技者の努力や緊張を表現し、パラ・パワーリフティングの現場を盛り上げました。企業と学生のコラボレーションは、若者の未来を支える貴重な事例となりました。

事例4：健康提案の場へ

連盟協賛企業のベネクスとDENBAも、ロビーに体験ブースを設置。来場者への製品体験提供を通じて、企業同士の新たな交流も生まれました。この場が、ヘルスケアビジネスの新たなマーケティング機会として機能し、その効果が証明されました。

まとめ

日本パラ・パワーリフティング連盟は、今後も「共創」の概念を重要視し、企業との柔軟なパートナーシップを提案していきます。この大会が示したように、「支援」を超えてお互いの課題解決に向けた取り組みを協力しながら進めていく姿勢が、パラスポーツの未来につながることでしょう。

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