食品スーパーマーケットにおけるアプリ戦略の変革が顕在化

アプリ戦略の変化とLINEミニアプリの台頭

デジクルが発表した新しい調査結果によると、食品スーパーマーケット業界でのアプリおよびLINEミニアプリの活用状況に変革が見られます。2025年の調査結果としてまとめられた『小売DX白書2025 アプリ・LINEミニアプリ機能食品スーパーマーケット編』では、特にアプリ戦略において顕著な動きが確認されました。調査対象となったのは、オール日本スーパーマーケット協会に所属する57社で、彼らのアプリに搭載されている機能について詳細に分析されています。

アプリ導入率は横ばい

調査によると、スーパーマーケット業界全体のアプリ導入率は49%と、前年とほぼ同様の数字を示しています。しかし、従来主流であったネイティブアプリの運用企業の割合は43%から33.3%へと減少しています。この一方で、LINEミニアプリのみを運用する企業は1%から7%という大幅な増加を見せており、LINEミニアプリの需要が高まっていることが明らかとなりました。併用している企業も増加しており、アプリ戦略においてネイティブアプリ中心からLINEミニアプリの利用へと大きなシフトが起きています。

顧客体験向上への取り組み

また、アプリを継続して運営している企業の45.5%が、今後既存アプリに新たな機能を追加、またはアップデートを行う意向を示しています。その結果、チラシ、キャンペーン、予約販売・EC、レシピなど、利用者の利便性と購買体験を強化する機能が着目されています。特に新たに導入されたアプリでは、独自決済機能や予約販売機能に特化したものも見られるようになり、顧客ニーズに応じた多角的な運用が進行中です。

チラシ機能の重要性

今回の調査では、食品スーパーマーケットにおいて最も多く利用されていた機能は「チラシ」であり、28社中26社がこの機能を搭載しています。その次に多かったのは「クーポン」（20社）、そして「会員証・ポイント」（19社）でした。これにより、アプリが顧客の来店促進や購買意欲向上に直結する販促ツールとして機能していることが示されています。

特に、デジタル化されたチラシの使用は、コスト削減の面でも効果的であり、新聞を購読しない若年層など、広範な消費者層への特売情報の届け方としても重要です。各社は、単に紙のチラシをデジタル化するだけにとどまらず、用意したチラシデータの新しい利用方法にクリエイティブな工夫を行っています。スマホの画面に最適化されたデザインや、片手で見やすい型への変更など、顧客にとっての利便性を追求した取り組みが数多く報告されています。

まとめ

この『小売DX白書2025』では、LINEミニアプリへの移行はもちろん、搭載機能の詳細や各企業の具体的な活用事例についても詳しく記載されています。スーパーマーケット業界におけるデジタル変革の動向を知るうえで、貴重な情報源となることでしょう。興味のある方は、ぜひ以下のリンクから資料をご確認ください。

▼ 小売DX白書2025 資料
▼ 2023年の調査資料はこちら