Z世代と中高年層の情報行動にみる地震時の行動の傾向

9月1日は「防災の日」。近年、自然災害が多発する中、どのように人々が情報を収集するのかは重要なテーマです。株式会社seamint.が行った調査では、Z世代（15〜29歳）と40〜50代の情報行動に大きな違いが見られました。ここでは、その調査結果を詳しく紹介します。

調査内容と背景

この調査は、2026年8月26日に実施され、Z世代と40〜50代の男女それぞれ200名を対象に、地震発生時の情報源について尋ねました。近年の地震や台風、豪雨などの頻発を背景に、国民が災害時に頼る情報源は何か見えてきました。

Z世代はSNSを、その一方で信頼はテレビ

地震発生時にどの情報源を最初に確認するかを尋ねたところ、Z世代は「X（旧Twitter）」が21.0%で最多の回答を得ました。対する40〜50代では「テレビ」が56.0%と過半数を占め、両世代の情報アクセスの傾向における明確な差異が浮かび上がります。特にZ世代では、最初にXを開く人の割合が40〜50代の約6倍に達しています。

ですが、最も信頼できる情報源については、Z世代の38.8%、40〜50代の52.4%が「テレビ」を選びました。この結果は、最初にアクセスする媒体の違いがあっても、信頼の中心がテレビであるという共通点を示しています。この“ねじれ”が特に特徴的な結果といえます。

情報源の位置づけ

Z世代は地震の揺れを感じたとき、SNSでの情報収集を活発に行います。「揺れを感じたらXで確認する癖がついている」といった声が多く聞かれますが、緊急時ごとの情報の信頼性についてはテレビを重視しているようです。リアルタイムのSNSは速報性が高いものの、情報の正確性には不安があるため、確かな内容を確認するためにはテレビを参照するという使い方をしているのです。

新たな情報発信の必要性

この調査結果からは、災害発生直後にSNSを通じて情報を求めるZ世代の行動が鮮明になりました。しかし、SNSで正確な情報が見つからなければ、未確認情報が広まる危険性も孕んでいます。このため情報を発信する側にとっては、SNSでいかに早く信頼できる内容を伝えるかが重要な課題となります。

自治体や企業は、SNSを通じた情報伝達を如何に生かすか再考する必要があると言えるでしょう。特に、情報の正確性が求められる状況下では、リアルタイムで信頼のおけるデータを展開し、住民や利用者の安心につながるような取り組みが求められています。

まとめ

Z世代への調査を通じて、災害時の情報源に対するアプローチの違いが浮かび上がりました。情報の速報性と信頼性を両立させるためには、Z世代がまず確認するプラットフォームにおいて、即座に確かな情報を提供する体制を整えることが重要です。今後も、リアルなデータに基づいた調査結果を企業や自治体に応用し、社会の改善に寄与する研鑽が必要とされることでしょう。