AI時代の進展を支える新たなネットワーク設計指針が国際標準化に

AI時代を促進するための新ネットワーク設計指針

2023年、AIの発展に伴い、低遅延でエネルギー効率に優れたネットワークの必要性が高まっています。この背景を受け、KDDI、NTT、富士通グループ、NEC、楽天モバイル、沖電気工業、住友電気工業の7社が共同で、国際電気通信連合（ITU-T）へ新しい設計指針を提出し、2026年8月に国際標準化を達成したことが報じられました。

低遅延・低消費電力の意義

この設計指針は、次世代情報通信基盤の実現を目指す「Beyond 5G推進戦略2.0」に基づいており、大容量かつリアルタイムなデータ通信を可能にするオール光ネットワーク（APN）の構築を目的としています。APNは、センサーやロボットからのデータを即座に処理できる基盤技術として、大きな期待を寄せられています。

国際的な協力と設計指針の整備

従来からの研究やアーキテクチャの整備を元に、国内の通信事業者や通信機器製造業者が連携し、共通したネットワーク構成や技術要件を定めた本設計指針が制定されました。ITU-T勧告Y.3335として公式に認められたこの指針により、様々な通信事業者が相互に接続しやすくなり、高速でエネルギー効率の良い通信サービスの構築が可能になります。

今後の展望

この指針は、AI時代を支えるための重要な礎となるでしょう。今後も7社は、国内外での標準化活動を引き続き推進し、2028年までにはさらなるネットワーク機能のアーキテクチャに関する勧告を策定することを目指しています。これによりグローバルなAPNの普及を進め、より良い通信環境を実現することが期待されています。