木造建築の未来を切り開く！ボストン近郊に新プロジェクト始動

プロジェクトの概要

住友林業株式会社と中央日本土地建物株式会社は、米国の大手デベロッパーFairfield Residential Holdings LLCと手を組み、ボストン近郊に新しい賃貸用集合住宅を開発することを発表しました。このプロジェクトでは、純木造の建物を２棟建設し、総戸数は260戸に及びます。着工予定は2025年1月、賃貸開始は2026年10月を予定しています。

環境への配慮

本プロジェクトは、木造建築の普及を通じて脱炭素化への貢献を目的としています。木材はCO2を吸収し、長期間にわたり炭素を固定する特性を持つため、木造建築はエンボディドカーボンの排出量を大幅に削減できます。加えて、専用の木造枠組壁工法を採用し、コスト面でも利益を上げることが可能です。

施設と地域の魅力

建物内にはコワーキングスペースやプールなど、住民のライフスタイルを支える充実した共用設備が整います。さらに、物件の周囲には森林が広がり、美しい自然環境にも恵まれています。湿地帯を活用した遊歩道も整備され、住民が外出を楽しむことができます。

周辺には自転車道が拡張予定で、アクティブな生活を望む方には最適なエリアです。また、ボストン中心部やローガン国際空港までのアクセスも良好で、日常生活にも便利な立地です。

住宅需要の見込み

近年、ボストンではバイオテクノロジーや医療関連の企業が増加しており、安定した雇用環境が期待されています。それに伴い、住宅需要も高まっており、本プロジェクトでは長期的に賃貸需要を見込んでいます。

共同開発の背景

本企画は、住友林業の100％子会社であるSFA MF Holdingsと、中央日本土地建物の100％子会社Chuo-NittochiⅠLLCが共同で実施します。Fairfield社との賃貸用集合住宅の開発は、双方にとっても新しい取り組みであり、米国における関係強化の一環となります。

住友林業は、2018年から不動産開発事業に積極的に取り組んでおり、2023年には全米での着工戸数が9位にランクインしています。また、2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を掲げ、木材を活用して環境への貢献を目指しています。

一方、中央日本土地建物も、海外事業の強化を進めており、今回のボストン近郊エリアでの賃貸用集合住宅開発は新たな挑戦と言えるでしょう。住友林業と共同で展開することで、米国市場でもさらなる成長を目指しています。

未来への展望

このプロジェクトは、単なる住宅開発にとどまらず、持続可能な社会を実現するための一歩となることが期待されています。木材を活用した脱炭素化の取り組みが進む中、今後ますます木造建築の重要性が増すことでしょう。住友林業と中央日本土地建物が築くこの新たな住宅は、未来の持続可能な暮らしを支える重要な役割を果たしていくと考えられます。