日本トリムが「健康経営優良法人2025」に認定、社員の健康を重視した経営努力

日本トリムが「健康経営優良法人2025」に認定

株式会社日本トリム（本社：大阪市、代表取締役社長：田原周夫）は、経済産業省が進める『健康経営優良法人認定制度』において、2025年3月10日付で「健康経営優良法人2025」に認定されました。この認定は、大規模法人部門におけるもので、認定期間は2025年3月10日から2026年3月31日までとなっています。

健康経営優良法人認定制度とは

この制度は、地域の健康課題に対する取り組みや、日本健康会議の健康増進活動に基づき、特に優れた健康経営を実践している法人を評価するものです。これにより、従業員や求職者、取引先、金融機関などから「従業員の健康を経営視点で戦略的に捉えている法人」として社会的評価を得るための環境が整備されます。

日本トリムの健康経営への取り組み

日本トリムでは、管理医療機器である電解水素水整水器を通じて生成される電解水素水の習慣的な飲用が、社員やその家族、顧客の健康維持と疾病予防に寄与することを目指しています。『ウォーターヘルスケアという新習慣』という提案のもと、同社は膨大な国民医療費の削減貢献にも取り組んでいます。

社内では、ヘルスケア事業を中核に、医療費削減、労働生産性向上、経営の効率化を目指した「健康経営」を成長戦略として捉えています。その中で、職場環境改善や労務管理、健康レポートの提供を受けるなど、従業員の健康保持に積極的に取り組んでいます。

日本トリムは、2020年から6年連続で「健康経営優良法人」に認定されており、特に次の6項目で業種平均を上回る評価を受けています。

側面	項目
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経営理念・方針	明文化・健康経営の戦略
情報開示・他社への普及	–
組織体制	経営層の関与
制度・施策実行	生活習慣の改善
評価改善	健康診断・ストレスチェック
課題単位・施策全体の効果検証・改善	–

特に、適正な体重管理を重視し、アブセンティーズムやプレゼンティーズムを防ぐための施策として、運動習慣を促進することに力を入れています。

健康経営の推進メッセージ

日本トリムの会長兼CEOの森澤氏は、「まず、自分自身が健全でなければならない」との理念のもと、社員の健康経営を推進しています。具体的には、ウォーキングイベントなどを通じて、従業員に健康的なライフスタイルの確立を促しております。また、社長の田原氏もイベントに参加し、社員の士気を高めています。2022年度には適正体重維持率73%、運動習慣比率38%を2025年度までに達成することを目指しています。

共同研究論文の重要性

2024年には、日本トリムが共同研究グループとともに電解水素水がメタボリックシンドロームや糖尿病に与える影響に関する研究論文を発表する予定です。この研究は社員の生活習慣病に対する意識を高め、それに基づく社内施策の実施にもつながっています。具体的には、基準値を超える健康指標の社員には、ウォーキングや食生活の改善を促す取り組みを行っています。

医療費の傾向

自社調査によると、日本トリムの従業員一人あたりの2022年度月平均医療費は12,169円であり、全国平均の14,480円よりも2,311円低くなっています。これも健康経営の成果とも言えるでしょう。

日本トリムについて

1982年に設立された日本トリムは、電解水素水整水器の製造販売を行っており、健康をサポートする水の機能を研究しています。また、医療分野でもその技術を応用することで、健康長寿社会の実現に向けた取り組みを続けています。

今後、日本トリムは健康経営の取り組みをさらに推進し、他企業への普及を目指していく考えです。