日本原料株式会社が妙高市の渇水に迅速対応した事例とは

令和7年、夏の梅雨明け後、新潟県上越市で発生した渇水の影響が、隣接する妙高市にも深刻な断水の危機をもたらしました。新井地区では、約9000世帯に対して節水の協力が求められていた中、日本原料株式会社（本社：川崎市、代表取締役社長：齋藤安弘）が、彼らの取り組みによりこの危機を乗り越える支援を提供しました。

新潟県妙高市は、上越市から水を供給を受けていたため、上越市での渇水により水源が不足し、多くの住民に影響を及びました。この緊急事態を受け、日本原料株式会社は、7月31日に妙高市からの要請を受け、即座に対応を決定しました。

翌日の8月1日、会社の関係者は各所と打ち合わせを行い、消雪用の井戸を活用して仮設の浄水場を設置することとなりました。そこで注目されたのが、可搬型浄水装置「モバイルシフォンタンク（MST-2300）」です。この装置は、日量約1000立方メートルの水道水を供給できる性能を持っており、早急に必要とされる飲料水の供給を実現しました。

続いて、2日には技術部隊が現地へ入り、協力業者と共に現場調査を行いました。その結果、問題となっていたマンガンを含む水質について、適切な処理方法を検討しました。懸念されていたマンガンの影響を受けて、通常とは異なるろ材の構成（ゼブラレイヤー＋マンガンインターセプター）を採用することが決定されました。

この工程を経て、6日にはモバイルシフォンタンクの搬入を完了。初めの通水目標は8月9日でしたが、7日には水質濁度が0.01度もクリアし、9日からは通水がスタートしました。この成功により、9000世帯の住民たちは安定した飲料水を取り戻すことができました。

日本原料株式会社の取り組みは、地域住民の生存に直結するものであり、その迅速な行動力が評価されています。今後も持ち運び可能な浄水装置「モバイルシフォンタンク」を通じて、様々な水道の非常事態に適応できる体制を整えていくことを目指しています。こうした装置の導入により、これからの水問題に対する備えや対応力が一層強化されることが期待されるでしょう。