Triveが新たにサイバーセキュリティ事業を開始、ホワイトハッカー育成を推進

Triveの新たな挑戦

このたび、Triveグループはサイバーセキュリティに特化した事業を始めることが発表され、新会社「株式会社 Trive Secure Lab」が設立されました。設立の背景には、急増するサイバーの脅威に対抗するための人材育成と事業の独立化があります。

新事業の概要

Trive Secure Labは2025年8月1日に創業し、代表には増田剛洋氏が就任しました。主な事業内容は以下の通りです：

- ホワイトハッカーの育成
- セキュリティ監視
- コンサルティング
- 実戦型トレーニング

公式ホームページでは、「日本のサイバー空間を守る人材・防御力の創出」をミッションに掲げ、彼らのサービスや国際的連携について詳しい情報が提供されています。

英国との連携でグローバルな水準を提供

Trive Secure Labは、英国のサイバーセキュリティ団体であるCyber Walesと連携を結び、最先端の防御システムや実戦型トレーニングツールを取り入れています。これにより、日本国内でも国際標準のセキュリティ技術と人材育成モデルを展開することを目指しています。

ホワイトハッカー育成プログラム

同社の公式サイトでは、実践重視のホワイトハッカー育成プログラムや最新のセキュリティ監視サービス、実戦型トレーニング「Sudo Range」や「Catch the Flag」などについて詳述されています。これらのプログラムは、座学だけでなく、実際の業務で即戦力となる技術を習得できる内容になっています。

NCPCへの参加

Trive Secure Labは、2025年12月に設立された「一般社団法人日本サイバーセキュリティ産業振興コミュニティ（NCPC）」に運営委員として参加しています。このコミュニティは日本のセキュリティ産業を育成し、デジタル社会における防衛力を強化することを目的としています。Trive Secure Labは、この活動に積極的にかかわることによって、全体の向上とホワイトハッカー育成エコシステムの構築に寄与していく方針です。

Triveからのメッセージ

Triveの代表者、岡本俊介氏は「私たちは、これまで培った技術力を基盤に、新しい価値を創造する事業を次々と展開していく」と述べています。サイバーセキュリティはデジタル社会を支える重要な基盤であり、Trive Secure Labはここで培った実装力と人材価値を社会に還元する責務を持っています。

株式会社Triveのプロフィール

最後に、Triveの会社概要もご紹介します。2018年に設立されたこの会社は、東京都港区に本社を持ち、現在71名の従業員がいます。彼らはDXコンサルティングやシステム開発、コールセンターなど多岐にわたる事業を展開し、「笑顔あふれる未来社会の創造」をテーマに掲げています。

サイバーセキュリティの専門性と人材育成に特化したTrive Secure Labは、今後どのような展開を見せるのか、注目が集まっています。