BSIグループジャパン、インソースと連携しサステナビリティ研修を提供開始！ ESG経営人材育成を支援

BSIグループジャパン、インソースと連携しサステナビリティ研修を提供開始

BSIグループジャパン株式会社（以下「BSIジャパン」）は、株式会社インソース（以下「インソース」）が運営する公開講座にてサステナビリティ関連研修の提供を開始しました。

社会課題の本質的な解決に向けて、各企業でサステナビリティ経営への移行が求められています。その中で、サステナビリティ人材の育成が急務となっている背景を踏まえ、BSIジャパンはインソースの公開講座に、サステナビリティ関連研修「ESG基礎研修～組織のパーパスから考えるESGへの取組みと開示～」を提供することになりました。

ESG基礎研修の概要

本研修では、企業のESG（Environment, Social, Governance）への取り組みを組織のパーパスと結びつけ、深く探求します。受講者は、ESGの基礎理論から始まり、組織の使命やバリューとの整合性を考えながら、ESGに基づいたビジネス戦略の開発や情報の適切な開示について学びます。さらに、最新のESG動向や課題にも焦点を当て、持続可能なビジネスモデルを構築するためのスキルを習得することができます。本研修を通じて、組織はESGを統合したパーパス駆動のアプローチを取り入れ、価値創造と社会的・環境的な影響力の向上を目指します。

研修の詳細

名称: ESG基礎研修～組織のパーパスから考えるESGへの取組みと開示～

内容:

- ESGの基礎理論
- 組織のパーパスとESGとの整合性
- ESGに基づいたビジネス戦略の開発
- 情報の適切な開示
- 最新のESG動向と課題
- 持続可能なビジネスモデル構築のためのスキル

開催日時:

- 8月2日（金） 13:30-17:00
- 10月11日（金） 13:30-17:00
- 12月6日（金） 13:30-17:00

受講料: 44,000円（税込）

お申込方法: インソースWebページ、またはWEBinsourceよりお申込みください。

BSIジャパンは、インソースの公開講座への研修提供を通じて、サステナビリティ経営に必要な人材の育成に貢献していきます。

BSI（英国規格協会）とBSIグループジャパンについて

BSI（British Standards Institution：英国規格協会）は、ビジネス改善と標準化を推進する機関です。1世紀以上にわたって、組織や社会にポジティブな影響を与え、信頼を築き、人々の暮らしを向上させてきました。現在、190を超える国と地域、77,500社以上のお客様と取引を行っています。

BSIグループジャパンは、1999年に設立されたBSIの日本法人です。マネジメントシステム、情報セキュリティサービス、医療機器の認証サービス、製品試験・製品認証サービス、研修サービス、規格開発のサポートなど、規格に関する幅広いサービスを提供しています。

まとめ

BSIグループジャパンとインソースの連携は、サステナビリティ経営への関心が高まる中、企業がESGを経営に取り入れるための重要な取り組みです。本研修を通じて、企業は持続可能なビジネスモデルを構築し、社会全体の持続可能性に貢献していくことが期待されます。

BSIとインソースの連携によるESG研修、その意義と今後の展望

BSIグループジャパンとインソースによるESG研修の開始は、企業のサステナビリティ経営を促進する上で大きな意義を持つと考えられます。

近年、ESG投資やサステナビリティ経営への関心が高まる中、企業は環境、社会、ガバナンスの側面を考慮した経営を行うことが求められています。しかし、多くの企業にとって、ESG経営への移行は容易ではありません。専門知識や人材不足、具体的な取り組み方法の不明確さなど、さまざまな課題に直面しています。

BSIグループジャパンは、世界で認められた規格認証機関として、長年、サステナビリティ関連のサービスを提供してきた実績があります。一方、インソースは、企業研修サービスの専門企業として、多くの企業の人材育成を支援しています。両社の強みを活かした今回の連携は、企業が抱えるESG経営に関する課題解決に大きく貢献すると期待されます。

研修内容は、ESGの基礎理論から始まり、組織のパーパスとESGとの整合性、ビジネス戦略の開発、情報の開示まで、実践的な内容となっています。特に、最新のESG動向や課題にも触れ、持続可能なビジネスモデル構築のためのスキルを習得できる点が大きな魅力です。

本研修は、企業のESG経営への取り組みを加速させるための重要な一歩となるでしょう。さらに、BSIグループジャパンとインソースは、今後も連携し、企業のサステナビリティ経営を支援していくことが期待されます。

具体的には、以下のような取り組みが考えられます。