入社2年目から4年目の社会人が抱える就業意識の実態とは？

新入社員の就業意識調査とその背景

2024年度の「入社2年～4年目社会人の就業意識の実態調査」が発表され、近年の新入社員がどのような就業意識を持っているかが明らかになりました。この調査は、公益社団法人全国求人情報協会の「新卒等若年雇用部会」によって行われ、2021年から2023年に大学を卒業した新社会人を対象にしたものです。

1. 現在の就業意識

調査結果からは、現在の就業意識に関する興味深いデータが浮かび上がりました。まず、適職意識を持っていると感じる人は48.8％、自分の能力を活かして活躍していると実感する人は39.8％、自分のキャリア選択に納得している人は40.9％、さらに主体的にキャリアを形成できていると感じる人は35.0％でした。

2. 初任配属と企業のコミュニケーション

また、初任配属に関するコミュニケーションについても注目すべき点があります。希望する配属先に配置された人々の多くは、自分に合った職場だと感じています。しかし、希望通りではなかった場合でも、その配属理由が明確に説明されることで納得感が得られることがわかりました。配属先との適合感は、企業にとって重要な課題であり、新入社員が自分の役割を理解し、納得できる環境を提供することが求められています。

3. キャリア探索行動

さらに、調査はキャリア探索行動とも関連していることを示しています。就職活動時にしっかりと自己分析やリサーチを行っていた人ほど、現在のキャリア選択に納得している割合が高く、これが入社後の適職意識にも良い影響を与えているようです。結果的に、入社後もその探求心が持続している人は、企業に対する帰属意識も高まっていることが確認されています。

新入社員の適職意識を育むために

東京大学の名誉教授である佐藤博樹氏は、新入社員の適職意識を醸成するために企業が取り組むべき三つのポイントを語っています。まず、新入社員に対してインターンシップの機会を提供することで、実際の仕事の内容を理解することが重要です。このような経験が、適職意識の育成やキャリア選択の納得度に大きく寄与します。

次に、企業は内定者同士の交流機会や内定者からの不安に応える体制を整えることで、入社後の適応を助けることが大切です。これにより、定着率の向上が期待されます。

最後に、初任配属先の選定が企業のカギを握ります。第一希望ではなくても、配属理由を丁寧に説明することで、新入社員が自分の職場に合っていると感じることができれば、適職意識が高まります。

総括

この調査からわかることは、新社会人の4割以上がキャリア選択への納得感を実感しているものの、入社後3年半で転職を考える人も多くいるということです。新卒の離職率を下げ、企業の成長に繋げるためには、適職意識を育むための戦略を練ることが不可欠です。

この調査の詳細は、公益社団法人全国求人情報協会の公式リリースにてご覧いただけます。