日本ゼオン、米沢にバイオ技術の研究棟を新設し持続可能な製造へと舵を切る

日本ゼオンが新たな研究棟を開設

日本ゼオン株式会社は、持続可能な製造プロセスの開発に向けて、山形県米沢市に新たな研究棟を設立しました。この研究棟は、植物由来の原材料を用いて合成ゴムの基幹原料であるブタジエンやイソプレンを直接生産するためのバイオ技術の研究開発を行います。これにより、資源を循環させる社会の実現を目指します。

中期経営計画と目標

ゼオンは中期経営計画「STAGE30」の一環として、カーボンニュートラルを達成するため全社的な取り組みを強化しています。2030年までに、2020年度比で42%のCO2削減という目標を掲げ、これを実現するための新たな製造プロセスを着実に進めています。今回設立された研究棟は、そのための重要な基盤となるものです。

取組の背景

このプロジェクトは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「グリーンイノベーション基金」に選ばれた取り組みの一環です。また、ゼオンと横浜ゴムとの共同プロジェクトであり、炭素資源を循環させる合成ゴムの製造技術の開発を目指しています。ゼオンでは、2034年を目指して、植物由来の原料からブタジエンとイソプレンを直接生産する技術を商業化する考えです。

施設概要

新設された研究棟は2階建てで、延床面積は590.34㎡と広く、実験室や事務室、会議室を備えています。この設備により、化学反応やバイオ発酵のプロセスを一体的に進めることが可能となります。また、このプロジェクトは山形県企業立地促進補助金の助成対象としても認定を受け、県からの補助が行われています。

提携機関

ゼオンと横浜ゴムは、このプロジェクトを進めるにあたり、国立研究開発法人産業技術総合研究所や国立大学法人東京科学大学、理化学研究所といった研究機関とも協力しています。これらの強力なパートナーシップが、成功に向けた道を切り拓くことが期待されています。

未来への展望

日本ゼオンのこの新たな取り組みは、持続可能な社会の実現に向けた重要な一歩として注目を集めています。新研究棟の開設によって、ゼオンのバイオ技術に基づく原材料製造が進み、持続可能な製造業の模範となることが期待されています。2034年の目標を達成し、カーボンニュートラル社会の実現に貢献するための道のりは、今始まりました。

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