インドでの日本語教育と新たな派遣事業の展望

インドは、日本への関心が高い国々の一つです。今後、インドから日本に訪れる外国人が増加することが見込まれています。その中で、インドへの日本語教育の提供と、現地の日本語教師とのパートナーシップを強化するために、日本語パートナーズ派遣事業が新たに始まることが決まりました。この事業は、独立行政法人国際交流基金（JF）によって実施され、今回インドにおける派遣が追加される形となりました。

2024年7月26日、JFニューデリー日本文化センターでは、日本語パートナーズ派遣事業の授業が行われ、参加者たちが熱心に日本語を学ぶ様子が見受けられました。この派遣事業は、アジアの中等教育機関で現地の日本語教師とともに、日本語教育の普及を目指すものです。特に南アジア地域において、日本語学習者は増加傾向にあり、インドもその一因となっていることが確かです。

日本語パートナーズ派遣事業は、2014年からスタートし、ASEAN諸国を中心に日本語教育の支援を行っています。この取り組みは、アジア文化交流政策「文化のWAプロジェクト」の一環として進められており、最近開催された日本ASEAN友好協力50周年特別首脳会議では、今後10年間この事業が継続されることが決定されました。

インドの日本語教育が直面する課題

現在、インドにおける日本語教育は、準公用語である英語の取り扱いや、英米だけでなく独仏への留学志向が高いことから、日本語の学習はまだまだマイナーにとどまっています。しかし、2006年に日本語が中央教育委員会における試験科目に採用されたことが、インドにおける日本語教育の拡大を促進しました。その結果として、日本企業の進出も影響し、学習者数は近年増加しています。

年度	機関数	教師数	学習者数
--	---	-	----
2012	204	575	20,115
2021	323	1,132	36,015

このように、インドでは日本語の学習が徐々に広がりを見せており、2021年度の調査では、日本語学習の目的として「日系企業への就職」が最も高い評価を受けるなど、実務的なニーズも見えてきています。

日本語パートナーズ事業の意義

日本語パートナーズ派遣事業の目的は、現地の日本語教師の教育活動を支援し、学習者への日本語と日本文化の魅力を伝えることです。そして、派遣された日本語パートナーズ側にも、現地の文化や言語の理解を深める機会を提供し、将来的に日本とアジアの架け橋となる存在になることが期待されています。既に3000名以上がこの事業を通じて交流を行ってきました。

この長期派遣事業が始まる2025年には、インドと日本の関係がより一層深まることが見込まれ、双方にとって有意義な文化交流が進むことが期待されています。国際交流基金は、インド政府と連携し、インド人日本語教師の育成や高等教育機関での日本語講座の開設支援を行い、日印関係のさらなる発展につなげる方針です。

派遣事業に興味がある方は、日本語パートナーズのウェブサイトをご参照の上、求人の応募や説明会への参加をご検討ください。この機会を通じて、多くの方が日本語教育の現場で新しい体験をし、日本とアジアの絆を深めることを期待しています。日本語パートナーズの第2回募集は、インドネシア、タイ、フィリピンを対象に行われていますので、チャンスをお見逃しなく。