タリーズコーヒー自社割利用件数、カンリー福利厚生で67倍に増加

タリーズコーヒージャパンの福利厚生改革

タリーズコーヒージャパン株式会社（以下、タリーズ）は、全国に800店舗以上を展開し、コーヒーを通じて新しい価値を提供するブランドです。タリーズの理念は、顧客とスタッフ、さらには社会に対しても成長を促すというものですが、従業員の多くを占めるアルバイトスタッフには、これまで自社割制度の利用が難しい状況がありました。

導入の必要性

従業員（フェロー）向けの自社割制度は存在しましたが、正社員中心の設計であり、社員証の提示が求められるなど、利用しづらさが課題とされていました。そこで、すべてのフェローが気軽にアクセスできる自社割制度を整備することが重要だと認識されました。これにより、タリーズブランドへのエンゲージメントを高め、スタッフの働きがいを増加させる取り組みが求められました。

カンリー福利厚生の導入

カンリー（株式会社カンリー）が提供する「カンリー福利厚生」は、全従業員が雇用形態や勤務地を問わず、スマートフォンアプリで自社割を簡単に利用できるサービスです。タリーズではこの制度を導入し、従業員全員が迅速に福利厚生を享受できる環境が整いました。

利用件数の驚異的な増加

この制度導入にあたり、自社割の利用件数は従来の年間300件から、半年後には約20,000件へと驚異的な67倍の増加を記録しました。また、社員証の提示が不要となったことで、利用のハードルが大きく下がり、全国の店舗で日常的に自社割を活用できるようになりました。

ブランドエンゲージメントの向上

この新制度を通じて、従業員は店舗間でのコミュニケーションが増え、他の店舗の雰囲気やサービスを体験することが可能になりました。こうした経験は、ブランドに対する理解を深め、愛着を育む要素となっています。従業員は「ここにもタリーズがあるから寄ってみよう」といった同行者を誘うことで、自然とブランドのアンバサダーとしての役割を果たすようになりました。

タリーズの今後の展望

マーケティング本部の工藤グループ長は、「この新しい取り組みは、ブランドをさらに強化するための重要なステップです。従業員が誇りを持ち、積極的にブランドに関わる機会を増やすことで、エンゲージメントが高まると確信しています」と話します。今後はフランチャイズ店舗へもこの福利厚生を拡充し、全てのタリーズで働く従業員に同じメリットを享受してもらうことが目標です。

まとめ

タリーズコーヒージャパンはカンリーの福利厚生を取り入れることで、従業員の自社割利用が67倍に増加し、ブランドエンゲージメントも大きく向上しました。これからも、従業員が積極的にタリーズブランドを体験し、愛着を育む機会を提供し続けていくことでしょう。

詳細なインタビューは、こちらでご確認いただけます。また、導入検討を希望される企業様は、カンリーの公式サイトを訪れて、必要な情報を得ることができます。