エクサと東京システムハウス、協業でレガシーシステムを刷新へ

エクサと東京システムハウスが協業でレガシーシステムを刷新

株式会社エクサ（神奈川県横浜市、代表取締役社長：林勇太）と、東京システムハウス株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：林知之）は、富士通のメインフレームからのモダナイゼーションに特化した協業を開始しました。これにより、老朽化したレガシーシステムの刷新を図り、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を強力に支援していく方針です。

1.協業の背景

多くの企業が抱える共通の課題は、レガシーシステムの維持運用にかかる高コストです。特に富士通のメインフレームを使用している企業は、保守サポート終了の発表もあり、システムの更新が急務とされています。このような状況の中、エクサの持つメインフレーム互換Javaフレームワークと東京システムハウスの「opensource COBOL 4J」によって、COBOLからJavaへのリライトが可能となります。これにより、システムを効率的にモダナイズし、企業が直面するさまざまなビジネス環境の変化に柔軟に対応できる基盤の整備を目指します。

2.両社の強みを結集

この協業は、両社が持つ強力な技術力を合わせることで、モダナイゼーションの実績と信頼性の高いサービスを提供します。エクサは、独自に開発したJavaフレームワークを通じて、メインフレームのアーキテクチャを適切に再現し、高度な移行をサポート。東京システムハウスが持つマイグレーションノウハウも活かし、COBOLからJavaへの変換をスムーズに行うことができます。これにより、既存アプリケーションの業務知識を最新IT環境に継承させつつ、移行に伴うリスクを抑えることが可能になります。

3.顧客へのメリット

本協業の成果として、顧客は以下のようなメリットが得られます。

- コストの削減: 既存資産を最大限に活用することで、これまで発生していた高コスト構造から脱却。低コストでのモダナイゼーションが実現します。

- DXの推進: 新しいIT環境を整えることで、ビジネスの変化に迅速に対応できる基盤が整います。これが企業のDXをサポートし、競争力向上につながります。

両社の代表も協業についてコメントを発表しています。エクサの林社長は「東京システムハウスとの協業により、お客様の大規模なシステム刷新を支援し、DXジャーニーを強力にサポートする」と語り、東京システムハウスの林社長は「両社の協力によりお客様の複雑な課題にも的確に応えることができるよう尽力する」と意気込みを示しています。