新築住宅の実態調査：76.4％に施工不良が確認される結果発表

新築住宅の施工不良が76.4％に達する驚きの結果

2024年、株式会社さくら事務所が実施した新築戸建ての完成検査で、なんと76.4%の物件に不具合が見つかりました。このデータは『新築＝安心』という常識に疑問を投げかけ、住宅市場における施工品質の課題を明らかにしています。

不具合の詳細と傾向

検査において最も多かった不具合は開口部、つまり窓やドア関連で44.6%を占めています。具体的には、ドアの建付け不良やサッシビスの入れ忘れが指摘されました。また、外壁仕上げにおける不具合が28.7%で、ひび割れやシーリング材の隙間が雨漏りのリスクを高める要因となります。これらの軽微に見える不具合も、長期的に見ると住まいの劣化を早める危険があるため、注意が必要です。

基礎部分の検査では、31.6%の物件がコンクリートのひびや断熱材の不具合が見つかり、屋根裏や天井裏、床下も同様に15%前後の不具合率を示しています。これらは普段目が届きにくい部分のため、特に注意深く確認する必要があります。

継続する高い不具合率の背景

驚くべきことに、2017年から2021年にかけてのデータと比較しても不具合率はほぼ変わらず、人手不足や施工管理体制の脆弱さが影響しているとされています。この施工不良は主にヒューマンエラーによるものであり、問題解決にはDX化の推進か、検査強化が必要です。しかし、現場ではDX化が進展しておらず、施工品質を監督任せにしている現状があります。

後悔しないための対策

この状況を踏まえ、購入者が後悔しないための4つの自衛策を提案します。
1. 工期に余裕を持たせる：余裕を持った工期設定が、施工品質の向上につながる可能性があります。
2. 自ら現場確認を行う：施工状況を自分の目で確認することが重要です。
3. 施工会社の検査体制を把握する：施工会社の内部検査の実態を事前に知っておくことが肝要です。
4. ホームインスペクションを活用する：専門家による住宅診断を利用することで、不具合を未然に防ぐ手助けをしてもらえます。

さくら事務所の紹介

株式会社さくら事務所は、「人と不動産のより幸せな関係を追求する」を理念に、1999年に設立された初の個人向け総合不動産コンサルティング企業です。住宅の診断やマンション管理組合向けコンサルティングなど、豊富な実績を誇ります。これまでに72,000組を超える家庭に対し、安心で豊かな住まいづくりのサポートを行っています。専門家による具体的なアドバイスを受けたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。