2026年食に関する調査結果：家庭での手料理と時短商品の利用状況

2026年の食に関する調査結果が明らかに

株式会社クロス・マーケティングが実施した最新の「食に関する調査（2026年）」の結果についてご紹介します。この調査は、全国47都道府県に住む20歳から69歳までの男女3,000人を対象にして行われ、食品に対する意識や行動が詳細にわかりました。特に注目すべきは、家庭での食事の傾向や賞味期限の確認状況です。

購買行動の変化

調査によれば、食品購入時の行動として「1つの店舗でまとめて買う」という回答が56％を占めました。一方で「複数店舗で購入する」という回答は34％でした。2025年と比較して、行動様式には特に大きな変化はないものの、2022年のコロナ禍において見られた複数店舗での購入が増える傾向は、最近では落ち着きを見せています。

手料理の割合

今年の調査では、自宅での朝食に関して、「手料理が多い」と考えている人は57％で、さらに「どちらかといえば手料理が多い」との回答が8％となり、合わせて65％が手料理を重視していることがわかりました。しかし、去年からこれは5ポイントの減少です。年代別に見ると、20〜30代の手料理派は60％未満に対し、60代では75％と高い割合を示しています。

夕食に関しては、手料理派の割合が75％で昨年と変わらないものの、2022年からは4ポイント減少しています。興味深いのは、年齢が上がるほど手料理を作る人が増えていることです。特に60代ではなんと83％が手料理を選択しています。これは、食に対する価値観が年代によって異なることを示唆しています。

時短商品の利用

家庭料理で利用されている時短商品については、「冷凍総菜」や「電子レンジで温めるレトルト食品」、「カット野菜」などが人気で、特にこれらの商品の利用は高まっています。ただし、「カット野菜」に関しては、価格が上昇している影響か前年よりも利用が減少しているようです。

賞味期限の確認状況

重要なポイントのひとつは、食品購入時にパッケージ内容を確認することです。「賞味期限・消費期限」を確認する人が45％と最も多く、その後に「内容量」や「製造国」、「原産地」が続きます。しかし、昨年と比較して賞味期限の確認が14ポイントも減少したのには驚きです。これは、食品ロス削減に向けた新ガイドラインの影響かもしれません。