はじめに
日本の高齢化が進む中、在宅医療や訪問看護の重要性が高まっています。国民が自宅で安心して医療や介護を受けられる環境を整えることは、今や社会全体の大きな課題です。しかし、その担い手である看護師や介護スタッフの人手不足が、将来の在宅医療の質とアクセスに深刻な影響を及ぼす可能性があります。そこで、今回は株式会社NEXER Groupとビジカンによる意識調査結果を基に、この問題に迫ります。
調査概要
本調査は、全国の男女500名を対象に実施されました。ネットを通じて行われ、調査期間は2026年10月30日から11月10日までです。質問は、在宅医療の必要性から始まり、将来のスタッフ確保に対する懸念まで多岐にわたります。
在宅医療必要性を感じる人は37.4%
参加者のうち、将来自分や家族が在宅医療や訪問看護が必要になると感じている人は37.4%に留まり、62.6%の人がその必要性を感じていないと答えました。自身や家族の医療を自宅で受ける可能性について、強く感じている人は9.4%、ある程度感じている人は28.0%でした。
この結果からは、在宅医療の必要性を実感している人が少なくとも1/3いる一方で、まだ身近な問題と捉えていない人が多いことが浮き彫りになりました。特に、親の高齢化や将来的な自分の介護に関する考えを持つ人々の声が多く寄せられています。
80.8%が将来の看護師不足を懸念
次に、将来、適切な医療を受けるために必要な看護師や介護スタッフが十分に確保されるかどうかが尋ねられると、80.8%の応答者が「確保されないと思う」と答えました。実際にサービスが必要とされ始める前から、人材不足に対する不安が見受けられ、特に医療の質が低下することに対しての懸念が強いことがわかります。
この結果は、高齢者が増える中で、十分な医療が提供されなくなる可能性を考えると非常に憂慮すべき事態です。実際に在宅医療が回っていく中で、利用者が必要なケアを受けられる保障が存在しないとなると、多くの家族が将来に対する不安を抱えることになります。
看護師不足による不安の理由
アンケート結果において、看護師やスタッフが不足する場合、最も多かった不安は「医療・ケアの質が低下する」というものです。これは41.4%が答え、続いて「緊急時に対応してもらえない」が41.2%、そして「必要なときにサービスを利用できない」が35.2%で続きます。
回答者の中には、家族の負担が増えるかもしれないという心配が多く見られました。このように、不安の根源には医療システムの脆弱性が影を落としていることが伺えるのです。実際、最近のニュースでも人手不足が取り上げられ、この問題が現実に影響を与えていることがよく伝えられています。
看護師確保に期待される取り組み
この調査の最後の質問として、在宅医療・訪問看護の担い手を確保するために、事業者にどのような取り組みを期待するかが聞かれました。その中で最も多く挙げられたのは「給与や待遇の改善」で、なんと60.0%の人がこの対応を期待していると答えました。その後に、「柔軟な勤務時間の導入」や「休暇取得しやすい環境」が続きます。
この回答からも、看護師や介護スタッフが働き続けられる環境を整えることが、質の高い在宅医療を維持するためには不可欠であることが示唆されます。高齢者医療の質を保つためには、担当者の待遇改善を何よりも優先して考える必要があるのです。よって、専門性の高い業務に対する正当な報酬や働き方改革は、見逃せない課題となっています。
まとめ
今回の調査により、80.8%が将来の在宅医療における看護師不足を懸念し、その中でも医療・ケアの質の低下や緊急時の対応への不安が際立っていることがわかりました。事業者に対する期待が「給与や待遇の改善」に集中していることも、今後の安全で質の高い在宅医療の実現には不可欠なアプローチとなるでしょう。条件を整えることで人材の流動性が良くなり、長期的に安定した医療・ケアが続けられる基盤を構築することが求められています。