東京圏のメディア接触実態とテクノロジー受容に関する調査結果

株式会社博報堂のメディア環境研究所が実施した「グローバル・メディア・テック調査2026」により、東京圏（1都3県）の生活者のメディア利用状況やテクノロジーの受容意識が浮き彫りとなりました。この調査は、東京圏を含む5地域で、計4,500人を対象とし、生活者のメディア行動を分析したものです。

調査背景と目的

近年、AI（人工知能）やその他の先進的な情報技術が急速に普及しており、それに伴い消費者のメディア接触や情報取得の方法も大きく変化しています。このような環境の中で、企業は技術の普及や戦略を見極めるために、生活者のテクノロジーに対する態度や実態を把握することが重要です。本調査は、こうしたニーズに応える形で実施されました。

東京圏の調査結果

1. テレビの圧倒的な存在感

調査の結果、東京圏では「毎日視聴・利用するメディア」および「信用度の高いメディア」の両方で、テレビ番組のリアルタイム視聴が首位に立ちました。具体的には、69.9%の人々が毎日テレビを利用し、次いでSNS（57.3%）やニュースサイト（56.7%）と続きます。この結果は、東京圏におけるテレビの影響力が他地域と比較しても際立っている証拠です。

特に、テレビは若年層を含む多くの世代にわたって信用されており、情報行動の基盤として位置づけられています。10代や20代の若者も利用度においてSNSが高い一方で、情報の信用性についてはテレビが依然としてトップの地位を占めています。

2. AI・テクノロジーへの慎重な姿勢

次に、テクノロジーの利用についての調査では、東京圏の生活者は他の地域に比べて慎重な傾向を示しました。「レジなし店舗の利用」や「メタバースでの交流」といった先進的なテクノロジー利用経験では、約67.3%の人々が該当しないと回答しました。このデータは、東京圏の人々が新しいテクノロジーに対して慎重に考え、実践していることを示しています。

3. 生成AIの利用意向が高まる

一方で、生成AIに対しては高い興味を示す結果が出ており、利用意向は80.7%に達しました。現在の利用率との差は24.5ポイントと、大きな成長の可能性を秘めています。このことは、今後AIの受容が進むことを示唆しています。また、実際の生成AI利用経験は61.9%に達し、この1年で着実に普及が進んでいることが分かりました。

4. 日常生活へのAI・ロボットの関与

さらに、調査結果では生活の中でAIやロボットに任せたい業務への関心も明らかになりました。特に、「街の監視や犯罪抑止をAIに任せたい」「ロボットに介護を任せたい」「ロボットに自動車の運転を任せたい」というニーズが、他の地域に比べて高いことが示されました。こうした希望は、日常生活の中での不安や負担の軽減に寄与すると期待されます。