マンション購入者の約60%が売却を視野に入れた意識調査の結果

マンション購入者の未来に対する意識調査の結果

グローバルベイス株式会社は、首都圏在住の30～50代の男女206名を対象に「住まいの資産価値と住み替えに関する意識調査」を実施しました。この調査は、都市部の住宅価格高騰を受けて、過去5年以内にマンションを購入した層が将来の住まいにどのような意識を持っているのかを探るために行われました。

調査実施の背景

近年、都市部における住宅価格は高騰の一途をたどり、東京23区の新築マンションの平均価格は2025年に約1億3,600万円に達する見込みです。このような状況下、住まいを「一生住み続ける場所」と考えるのではなく、「ライフスタイルの変化に応じて住み替えを行える資産」として捉える考え方が浸透しつつあります。このため、マンション購入者の意識と実際の満足度、将来の住み替えや資産価値についての考え方を明らかにすることが目的でした。

調査結果の概要

1. 住まいは「資産」としての意識

調査の結果、約60%の回答者が将来の住み替えや売却を視野に入れていることがわかりました。さらに、62.6%の人々が「購入時より資産価値が上昇している」と感じており、資産価値について興味を持つ割合が高いことが明らかになりました。

2. 購入時に重視したポイント

「売れる家」の条件として最も重視されたのは「駅からの距離」で、77%がこれを重視すると回答しています。これは、立地が変わらない条件であり、今後の資産価値にも大きな影響を与える要因であることを示しています。

3. 後悔の声

実際に購入後の後悔として最も多かったのは「収納スペースの不足」であり、72.3%は何らかの悩みを抱えていることもわかりました。特に、子育て世帯では「個室の不足」が顕著な悩みとなっています。

4. ライフステージの変化が住み替えを後押し

住み替えのきっかけとしては、家族構成や働き方の変化が多数を占めています。次の住まいとしては新築だけでなく、中古やリノベーションマンションも考慮に入れられていることがわかりました。実際、次の住まいの候補に90.8%が「マンション」を挙げ、中古とリノベーションの選択肢も高まっています。

グローバルベイスのコメント

グローバルベイスの不動産事業部長は、調査結果から住まいを「資産」と見る意識が高まる中で、特に立地の重要性を強く感じているとしています。また、購入後に発生する住まいへの不満はリノベーションを通じて改善可能な課題であり、それに応じた物件提供が重要だと述べています。

おわりに

調査の結果から、購入者の多くが住まいを「資産」として考えている様子がうかがえ、今後のライフスタイルの変化に伴い、住み替えや売却を視野に入れた選択が広がりつつあることが実感できる結果となりました。
今後、自分たちのライフスタイルに合った住まいを選ぶ際には、このような意識の変化が一層重要となるでしょう。